＃　４日午後１時、ソウル・明洞（ミョンドン）の通り。化粧品店のあちこちから店員が出てきて中国語と日本語で客引きをしている。だが、店内は概して閑散としている。リップスティックを濃い目に塗った店員（２６）は、「観光客自体が大幅に減った」と話した。２年前に明洞の通りにあふれていた日本人は見るのが難しく、中国人観光客が時々明洞の通りを背景に写真を撮りまくる。周辺の百貨店も事情は同様だ。

＃　同じ時刻の東京・銀座。どの百貨店も中国人観光客であふれている。彼らは手当たり次第にショッピングする。ブランド品には価格表がついており、あえて長々と話す必要はない。嵐のようなショッピングと呼ばれる「暴買い」で売り場をさらうのに現金を出す。昨年１０月から免税対象が化粧品や食品などに追加拡大され一般店も中国人観光客で込み合う。最近日本メディアが時々刻々と伝える日本の風景だ。

９５８万人対１４４８万人――。「煙突のない産業」と呼ばれる観光産業で１～９月の韓国と日本の成績表だ。韓国は２００９年以降昨年まで６年連続で外国人観光客誘致実績で日本を圧倒した。この間にどのようなことがあってこうした結果がもたらされたのだろうか。通常はＭＥＲＳが外国人観光客の足を遠ざけ、円安が真空掃除機のように外国人を日本に吸い込んだためだと分析する。

観光産業が未来の収益源に浮上し、最近開かれた韓中日３カ国首脳会談では２０２０年までに３カ国間の人的交流を３０００万人に増やすことで合意した。このため３カ国首脳は東アジア域内観光を促進するため「東アジア訪問キャンペーン」のような共同マーケティングも推進することにした。韓国はこのキャンペーンで果たして実益を得られるだろうか。現在の韓国の観光産業のあり方ではそうは思えない。むしろ現在の状態では観光客を日本にすべて奪われる可能性が大きくなっている。

アベノミクスの観光産業振興政策を見れば想像が付く。安倍晋三首相は２０１３年６月に日本再興戦略として観光を成長戦略の柱のひとつに掲げ、２０３０年に外国人観光客３０００万人を誘致する計画を立てた。当初は懐疑論が多かった。１０００万人にも満たない外国人観光客をどのように３０００万人に増やせるのかという反問だった。


観光韓日戦、苦い逆転負け（２）