１９７０年代から１９９０年代初期まで韓国は世界最長の労働時間を誇った。当時、繊維や履き物など技術よりも安い労働力に依存する産業では、社員がトイレに行く時間も惜しんで社内食堂ではスープを出さないという企業があるほどだった。

今は労働時間が非常に減ったが、それでも先進国クラブの経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）では労働時間の長さで１、２位を争う。大韓民国の１年間の労働時間は２０９０時間で、ＯＥＣＤの３４の加盟国のうちでメキシコ（２２５０時間）の次に長かったが、これも２００７年までは１位で最近になってその座を明け渡したものだ。

メキシコは国民所得が１万ドル付近でＯＥＣＤ加盟国の中で一番貧しい国であり、他国の人々より長く仕事をするのが自然だとしても、韓国はＯＥＣＤ加盟国中の所得でいえば９番目なのに年間労働時間は２番目に長いのだ。所得水準に比べてとても長く働いているということだ。

職を持っている間に仕事を長くするのはいいとしても、韓国の人々は職を持つ期間も他国の人々よりはるかに長い。最近発刊されたＯＥＣＤ資料によれば、韓国の人々は公式に６０歳で引退した後、さらに１０．５年働くと明らかになった。国民所得が韓国の半分にもならないチリ（７．４年）、メキシコ（５．５年）、トルコ（４．２年）などの国民よりも３～６年さらに仕事をしてやっと本当の引退ができるという話だ。

その上、正式な引退年齢後に仕事をする場合にも、その職場の質がひどく低いケースが大部分だ。引退する年齢に達した人が、以前よりも勤務時間を減らし、以前より少ないけれども適当な給料をもらいながら社会に役立つことができるならば、引退する年齢を過ぎても仕事をするのが本人のためや社会のためにも良いこともある。

しかし韓国の場合は、引退後に仕事をするのは生計をつなぐために仕方なく零細の自営業に従事するケースが大半だ。韓国全体の自営業者の中で約６０％が５０代以上という事実がそれを後押ししている。零細自営業は倒産のリスクも大きいため、それを運営しながら受けるストレスは職場で受けるストレスよりもはるかに激しい場合が多い。体だけがつらいわけではなく、心もつらいのだ。

他国なら引退して休む年齢に仕事をして体と心はとても疲れるが、そのおかげで収入ぐらいは豊かだと思ったらそうでもない。年金・その他の高齢者のための福祉支出が思わしくないため、仕事をして少し稼いでも全体的な生活水準はあまり良くない場合が多い。韓国の６５歳以上の高齢者の貧困率は４８．５％でＯＥＣＤ諸国平均より３．４倍も高い。他国よりも多く働くのに生活はさらに厳しいということだ。


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