日本車の浮上は、中国だけでなく世界の自動車市場の話題に上がっている。韓国自動車産業研究所のヤン・ジンス研究委員は最近発表した「２０１３年自動車産業決算および今後の展望」で、来年の世界自動車市場関連の４大シナリオのうち２つを日本車に割いた。

ヤン研究委員はまず、日本車の攻勢が世界にかけてより一層強くなると見通した。日本銀行が追加の金融緩和政策を示唆するなど当分は円安好況が続く見通しで、北米市場ではディーラーに対するインセンティブ引き上げなど価格割引策がより一層拡大するということだ。日産とホンダがそれぞれ１７万５０００台と２０万台規模のメキシコ新工場を稼動するという点も日本車の好材料に指定された。新興市場でも日産が来年からインド・ロシア・インドネシアに低価格ブランド「ダットサン」を本格発売するなど市場がさらに拡大すると予想された。

２つめのシナリオ、すなわち燃費競争の強化の中心も日本車が占めている。ホンダは今年９月、燃費が３６．４Ｋｍ／Ｌのフィットハイブリッドを発売してトヨタアクアの既存記録（３５．４Ｋｍ／Ｌ）を塗り替えた。トヨタは今月初めに燃費を３７．０Ｋｍ／Ｌに向上させたアクア改良モデルを発売してすぐに応戦した。来年にはトヨタの代表ハイブリッドモデルのプリウスの第４世代モデルの発売も予定されている。エンジンのダウンサイジングを通した内燃機関エンジンの高効率化も日本企業が主導している。ヤン研究委員は「日本企業が本格的な復活の兆しを見せながら、金融危機以後の日本企業の不振により韓国企業などが享受してきた反射利益が消滅する可能性もある」と話した。

報告書はこのほかに、来年には米国の量的緩和の縮小により新興市場の成長が鈍化する可能性があり、欧州市場は徐々に回復できると予想した。２０１３年の市場の特徴でも日本企業の競争力回復を最初に挙げた。さらに▼米国と中国の成長主導▼中国以外の新興市場の不振▼多目的車（ＳＵＶ）の成長の勢い拡大▼品質や燃費など基本競争力の重要性の再浮上を指定した。