物価が尋常でない。２月の消費者物価が前年同期比４．５％上がり、韓国銀行（韓銀）の物価管理目標上限線（４％）を２カ月連続で超えた。中東情勢の悪化で国際原油価格が急騰し、口蹄疫や大雪までが重なった。異常気象と中国・インドの需要急増で国際穀物も高空行進中だ。海外の物価不安要因は当分落ち着く兆しはない。このままだと３月の消費者物価にも相当な圧力として作用するのは明らかだ。

海外衝撃による物価不安には当然対処する政策手段がない。尹増鉉（ユン・ジュンヒョン）企画財政部長官も「政策空間が狭まっている」と述べた。こうした逆風の中で成長・物価の二兎を追えばより大きな災難を招きうる。現実的に「５％成長、３％物価」というマクロ経済目標から柔軟に見直すのが優先だ。企業に圧力をかける段階も過ぎた。定石通り金利と為替を調節する根本的な処方が必要な時期だ。

今はもう無理に成長率を押し上げるより、物価安定を最優先政策課題とするしかない。政策路線が成長中心から経済安定に急旋回すれば、当然、副作用も生じるはずだ。金利が上がれば経済成長が鈍化し、家計負債の負担は増える。不動産市場にも悪影響を及ぼす。輸出企業もウォン高で苦しむだろう。しかし海外不安要因が弱まるまで安定成長基盤を固めること以外に代案は見えない。

経済安定化政策は言葉のように易しくはない。１９８０年代の全斗煥（チョン・ドゥファン）政権を除いては成功した例がほとんどない。強力な政治的リーダーシップと独立的な金融通貨政策に後押しされてこそ可能だ。現在の経済チームにはケインズ主義に透徹した成長優先論者がほとんどだ。経済恐慌に対抗する時と物価を上昇を抑える時に使う刀は完全に違う。果たして同じ人物が全く違う政策手段をうまく扱えるかが心配だ。物価不安の巨大な津波の前で、私たちは果たして安定成長に戻る準備ができているのか、自問してみる時だ。


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