ハンナラ党と市民団体、ネチズンらは盧大統領の「東海を平和の海に」発言内容が報道された直後「大統領が領土のアイデンティティの問題を自ら棄損した」と熱くなっている。
1999年から独島(トクト)、東海の名称を守る運動をしてきた市民団体「バンク(VANK)のパク・キテ代表は「海外の教科書製作会社やインターネット業社を説得して『日本海』表記を『東海』表記に置き変えれば日本側がまた日本海に変えようと争いが絶えない」とし「日本が今回のことをきっかけに韓国自ら『東海』表記をあきらめたという証拠として悪用しないか懸念してしまう」と指摘した。「国際社会で日本海、東海を併記するなど状況がちょっとよくなっているのにもかかわらず、これまでの努力が水泡に帰さないか心配」とも話している。