「サクラが咲く順番に大学が閉校する」という言葉が現実化している。韓国で２０００年以降に廃校した大学は１９校で、そのうち１８校が地方大学だ。また、今年の大学定時募集で定員を満たせなかった大学は６０校ほどだったが８０％が首都圏以外の大学だった。来年には大学入学資源が今年よりも５万人ほど減るため状況はさらに深刻化するだろう。こうした現象は学齢人口の減少と首都圏集中現象が主要因だが、韓国の出生率は下落が続いており、首都圏集中現象も深刻化しているため今後も状況は悪化が続くと予測される。ソウル大学社会発展研究所と韓国保健社会研究院の研究によると、学齢人口減少のため２０４０年代には韓国の大学３８５校のうち半分ほどだけ生き残るという。おそらく廃校になる大学の大部分は地方大学だろう。

まだ首都圏の多くの大学は学生募集に大きな苦労がないためなのかこの問題をそれほど深刻と考えていないようだ。だがこの余波はすぐ首都圏の大学にも及ぶだろう。人口学者の予測によると２０年後には首都圏の大学の定員だけで全国の学齢人口をすべて受け入れられるようになる。すなわち現在の首都圏大学人気が続くならば地方大学は１校も生き残れないという予測だ。果たして韓国の政界はこうしたことが起きるよう放っておくだろうか。間違いなく地方区の国会議員を中心に首都圏大学の定員を減らせという法案が相次ぎ提出されるだろう。すなわち遠からず首都圏の大学も定員を減らせという強い圧力を受けるほかないという話だ。２０年という時間は大学の変化を起こすのに絶対に長い時間ではなく、首都圏の大学もいまから定員縮小に対する備えをしなければならないだろう。

もちろん最も直接的な影響を受けるのは地方大学とその大学が所在する地域だろう。大学が廃校すれば当然その学校に通っていた学生や教職員が最も大きな被害を受けることになり、これとともにその大学があった地域社会も少なくない影響を受けることになる。地域商圏が崩壊するだけでなく地域人材を活用した企業も多くの困難を経験することになるためだ。さらに大きな問題は地域蘇生の種がなくなるという事実だ。韓国はすでに地方消滅を防ぐために多くの政策を繰り広げた。「地域均衡発展」というスローガンの下に政府機関や公共機関、公企業を地方に移転したり地域人材の義務採用制度を実施したりもした。しかし不幸にもこのような政策は効果がわずかだった。結局地域を生かすためには過去とは違う発想の転換が必要なのだ。

どのように地域を生かすのだろうか。言うまでもなく地域経済を活性化させなければならない。地域に良質の雇用があってこそ人材が集まり、その地域の教育や文化も活性化するためだ。ところが良質の雇用は良い企業が作る。安易に公共機関がいくつか移転したからとできることではないのだ。ところで今後第４次産業革命時代を率いていく良い企業は重厚長大な装備産業でなく創意性に基づいた先端技術企業だ。これに対し必要な先端技術は主に大学から出てくるため先端技術産業団地の背後には世界的な研究中心大学があるものだ。地域経済の活性化に向け大学がどれだけ重要かを克明に見せるのが米国のデトロイトとピッツバーグの事例だ。両都市とも第２次産業時代の代表的な工業都市だったが、米国で鉄鋼と自動車産業が衰退した後もピッツバーグ地域は人工知能（ＡＩ）とロボット産業で依然として栄えているのに対し、デトロイトは破産までした。この違いはピッツバーグにはカーネギー・メロン大学とピッツバーグ大学など研究中心の大学があるのに対し、デトロイトにはそのような大学がないためだと専門家らは指摘している。

結局韓国でも地方消滅を防ぎ国土の均衡発展を成し遂げるためには地方に研究中心大学を育成するしかない。大学が地域発展の核になり先端産業を振興してこれを通じ地方に人口を流入させてこそ首都圏集中現象も緩和され首都圏での深刻な競争も減らせるだろう。人口が集中した首都圏の出生率が最も低い点を考えれば、これは出生率低下防止にも効果があるだろう。ちょうど尹錫悦（ユン・ソクヨル）政権は教育分野の主要国政課題のひとつとして「いまや地方大学の時代」を掲げて地方所在の研究中心大学を育成すると宣言した。これを受け教育部は３０校ほどの「グローカル大学」を選定し５年間に１０００億ウォンずつ支援するという。世界的な研究中心大学の年間予算が５兆ウォン以上であることを考えればこうした支援金額は極めて少ないが、ひとまず始める意味はあるだろう。もちろん地方大学の骨を削る自救努力も必須だ。

もう地方大学の廃校は当事者だけの問題ではない。当面は影響がないように見える首都圏の大学にもまもなく余波が及び、韓国の懸案である地方消滅と少子化問題にも大きな影響を及ぼしかねない国家的課題である。この問題は複合的なため地方大学や教育部関係者だけに任せていては解決できない。政府と大学そして民間がともに問題解決に乗り出さなければならないだろう。

呉世正（オ・セジョン）ソウル大学総長