ＭＺ世代が過重な負債に苦しめられることになった根本的な原因は雇用の二極化だ。膨らんだ貸出利子に耐えられるほどの所得がある青年は少数だ。安定的で賃金が高い仕事に就く青年より不安定で賃金が安い仕事に就く青年が大多数だ。雇用労働部によると６月基準で従業員１人以上の事業者従事者１９２４万３０００人のうち常勤労働者３００人以上の企業に通う会社員は３０６万４０００人にすぎない。賃金差も大きい。韓国経営者総協会によると２０２０年基準で従業員３００人以上の企業の正規職大卒初任給は年俸５０８４万ウォンだ。これに対し３００人未満の事業者はその５８．７％の２９８３万ウォンにすぎなかった。２０１１年だけでも大企業は３００５万ウォン、中小企業は２５５１万ウォンで格差はそれほど大きくなかった。全労働者の６人に５人は中小企業に勤め、彼らの所得は大企業社員の半分水準ということだ。

都市銀行の住宅担保貸付と信用貸付金利が急激に上がり貸付負担が加重されている。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は先月と２８日の２度にわたり政策金利を０．７５％引き上げた。韓国銀行金融通貨委員会も最近基準金利を０．５％引き上げた。この影響で韓国５大銀行の住宅担保貸付金利は変動型と固定型とも最高６％を超えた。住宅担保貸付金利７％台入りが目前に迫っているという分析も出ている。

会社員にとって貸付金利の引き上げは致命的だ。住宅担保貸付４億ウォンがある場合、銀行の貸出金利が３％ならば毎月の利子は１００万ウォンだ。だが貸出金利が７％に上がれば毎月負担する利子だけで２３０万ウォンに増える。金融監督院は３月基準で年３．９６％だった金融業界の家計貸出平均金利が７％になる場合、元利金償還に所得の７０％以上を使わなければならない借入者が１９０万人に達すると試算した。このうち１２０万人は借入金を返済するのに所得の９０％以上を使わなければならない。追加所得がない限り現在の収入では借入金を返すことのできない状況に置かれるという意味だ。

大企業社員は腰のベルトを少しきつく締めれば耐えられるが中小企業社員は生計がおぼつかなくなる格好だ。特に低賃金でも無理して家を買った青年の負担が大きくなった。不動産価格急騰による「にわか成金」を目撃した青年たちは最近になり投資の機会を失ってはならないと積極的に購入に乗り出した。正義党のチャン・ヘヨン議員が金融監督院から受けた資料によると２０１７年４－６月期から昨年４－６月期まで銀行圏の住宅担保貸付新規取り扱い額は５７９兆ウォンだ。この中で２０～３０代が４４．５％の２５７兆ウォンを借りた。文在寅（ムン・ジェイン）政権発足後に発生した住宅担保貸付の半分は青年世代によるものだ。

【借金の罠にかかった韓国ＭＺ世代】借金で投資して崖っぷちに（２）