ＭＺ世代（１９８０年－２０００年代初め生まれ）が莫大な借金を抱えている。昨年末基準で家計貸出全体１８６２兆ウォン（約１９１兆円）のうち２７．１％の５０４兆ウォンが２０代・３０代だ。

中央ＳＵＮＤＡＹは昨年９月、「２０代・３０代への貸出が銀行だけで２６０兆ウォンと、３年間で１．５倍に増加した」とし、「ピットゥ（借金して投資）」の危険性を指摘した。しかし「ピットゥ」は続いた。「資産増殖の終列車にでも乗らなければいけない」と考えて融資を受けてアパートを購入し、暗号通貨に投資した。政策金利引き上げ、資産価格の暴落で残ったのは莫大な借金だけだ。

金融監督院は家計貸出金利が７％になる場合、１９０万人が所得の７０％以上を元利金償還に充てることになると推算する。今でも２０代・３０代の負債者の９％は所得の半分近くを元利金の償還に使っている。すでに昨年からＭＺ世代の個人再生手続き申請とうつ病患者が急増している。

２００３年にも似たことがあった。通貨危機後のクレジットカード乱発で信用不良者が３７２万人まで増えた。元金償還猶予、個人破産など救済政策が出てきた。当時のカード債権は８８兆ウォン規模であり、今回は規模がはるかに大きい。利上げが続く中、借金はさらに増えるとみられる。

政府もようやく金利減免、元金償還猶予などの対応策の準備に入った。しかし市民の反応は冷たい。最近の世論調査で回答者の６７．６％が「借金がない人に対する逆差別」と答えた。実質的な効果も疑問だ。雇用の二極化という構造的な問題のためだ。賃金勤労者１９２４万人のうち大企業従事者は３０６万人。大卒新入社員の初任給は大企業が５０８４万ウォンだが、中小企業は２９８３万ウォンだ。

所得が十分な人は救済が必要でなく、低所得層は減免してもまた借金をするケースが多い。社会・経済的な問題が絡んでこれといった代案は見えないが、巨大な借金爆弾の秒針は刻々と進んでいる。