５月の消費者物価上昇率が５％以上高騰し、およそ１４年ぶりに最高となった。世界サプライチェーンに支障が続いている中、抑えられていた消費需要が回復して石油価格、食料など価格が全方向的に上がったためだ。

３日、統計庁がまとめた「消費者物価動向」によると、５月消費者物価指数は１０７．５６（２０２０＝１００）で昨年同月より５．４％上昇した。このような上昇率は２００８年８月（５．６％）以降１３年９カ月ぶりに最も高い数値だ。

消費者物価が５％台の上昇率を見せたのも２００８年９月（５．１％）以降初めてだ。昨年１月消費者物価上昇率は０．９％に過ぎなかったが、その後着実に上がって昨年１０月（３．２％）、３月（４．１％）、４月（４．８％）まで上がった。

５％台の物価上昇率は油など工業製品・外食など個人サービスが牽引した。石油類や加工食品など工業製品は１年前より８．３％上がり、２００８年１０月（９．１％）以降最も大きく上がったことが分かった。５月物価上昇率の中で半分にあたる２．８６％ポイントを工業製品が占めた。

小麦粉（２６．０％）、食用油（２２．７％）、パン（９．１％）をはじめとする加工食品も７．６％上昇し、個人サービスは外食（７．４％）や外食（３．５％）以外に全部上がって５．１％上昇した。特に、電気・ガス・水道が９．６％上がったが、これは２０１０年１月集計を始めた後最高上昇率だ。家賃は２．０％、公共サービスは０．７％それぞれ上がった。

生活物価指数は６．７％上がり、２００８年７月（７．１％）以来最も大きな幅の上昇率を記録した。生活物価指数は頻繁に購入する品目を中心に構成され、この指数が上がれば実生活で物価上昇をより大きく感じる。物価の基調的な流れを見せる根源物価（農産物および石油類を除いた指数）上昇率は４．１％で、２００９年４月（４．２％）以降最高となった。

統計庁のオ・ウンソン経済動向統計審議官は「石油類と加工食品など工業製品と個人サービスの価格が高い傾向が続いている中、濃縮水産物価格など上げ幅も拡大した」として「濃縮水産物と石油類など供給の側面で物価上昇要因が大きい状況」と明らかにした。

また、「６月物価は前月より上昇率が－０．４％以上に及ばない限りり５％台を維持する可能性が大きい」とし、「現在の水準をそのまま維持すれば、今年年間物価上昇率は４．３％になるだろう」と説明した。