東京ディズニーランドの入場料は８２００円と、世界のディズニーランドのうち最も安い。これは米ディズニーランド（１万４５００円、日本円に換算）の約７０％水準で、上海（８８２４円）やパリ（１万８００円）のディズニーランドより低い。日本ネットフリックスの月間使用料も１４９０円（約１万５６００ウォン）と世界最低水準だ。それでもこうしたサービスを利用する日本人は「高い」と感じる。

「ダイソー」は日本では１００円均一価格で販売する。しかし米国では１６０円、ニュージーランドでは２７０円、タイでは２１０円など、同じ商品でも高く販売されている。韓国ダイソーも１０００ウォン（約９５円）、３０００ウォン、５０００ウォンなどの価格で販売され、日本より高い。

２０年間ほど低成長が続いた日本は物価がほとんど上がっていない。国際通貨基金（ＩＭＦ）によると、２０００年以降の２０年間に物価が上昇した年は７年だけだ。日本のＧＤＰも２０００年以降、１．００７倍しか成長していない。同じ期間、韓国は２．９５倍成長したのと比較すると、日本は事実上マイナス成長したということだ。

東京とソウルの生活物価は実際のデータ上でもほとんど差がない。ニッセイ基礎研究所の金明中（キムミョンジュン）研究員がＯＥＣＤの資料を分析したところ、日本の物価水準は１９９９年には韓国の２．８倍だったが、２０１９年には１．２４倍となり、その差が大きく縮まった。日本のスターバックスではカフェラッテが４１８円（約４３８０ウォン）と、韓国での価格４６００ウォンより安い。

かつて世界最高水準の物価といわれた日本がこのように「安物」を売る国になったのはなぜだろうか。最近日本で話題になっている新書『安いニッポン』（中藤玲、日経プレミアシリーズ）は安い物価の現実とそれによる弊害を指摘している。第一生命経済研究所の永濱利広首席エコノミストは著書で「長期デフレのため企業が価格を上げるメカニズムが崩壊した」と指摘する。日本の消費者が価格に非常に敏感であるため、原材料価格の上昇など引き上げ要因が発生しても価格を上げることができないという説明だ。企業は消費者離れを恐れて製品開発よりも価格競争に没頭している状況だ。

実際、著者がマートの決裁システムを分析すると、食品・生活用品の１７８０品目のうち９０３品目は２０００年以降、価格が下がったことが分かった。カレーの缶詰は－７５％の１１３円、インスタント紅茶は－３７％の２５４円、ボックスティッシュは－１４％の２３６円で販売されている。

東京都は先月２７日、公衆浴場利用料金を１４年ぶりに引き上げた。新型コロナ発生以降に閉鎖する銭湯が続出し、４７０円から１０円だけ上げたのだ。それでも東京都浴場組合は厳しい経営環境を丁寧に伝えながら「やむを得なかった」と理解を求めた。

日本の消費者が価格に敏感で財布を開かないのは実際に所得が増えていないからだ。日本の最低賃金は１９９３年以降、０．１－３．１％の間で引き上げられた。韓国はその間、７回も１０％以上の引き上げがあった。一方、日本の民間企業の実質平均年俸は１９９６年の４７２万円から２０１８年には４３３万円とむしろ減少している。企業が非正規職の比率を３７．２％（２０２０年）まで増やしたのも影響が大きかった。金明中研究員は「日本の非正規職の賃金は正規職の６０％水準で差が大きい方だ。需要が生じるのが難しい賃金構造」と分析した。

早稲田大国際学術院の朴相俊（パク・サンジュン）教授は「高齢化による需要減少」を「価格が安い日本」の大きな原因に挙げた。朴教授は「国内物価水準を決定するのは国内投資だが、日本企業も国内より海外への投資が多い」とし「人口の減少と景気沈滞の長期化で未来の需要に対する期待がないため」と指摘した。

ディズニーランド入場料は世界最安…なぜ日本は「物価が安い国」になったのか（２）