特に、最近３０～５０代の若い重症患者が急増している点が過負荷につながっている。基礎疾患のない４０代のＡさんは先月初め、新型コロナに感染して生活治療センターに入院していたが、３日後に呼吸困難が激しくなり病院を移したが、酸素治療にも状態が悪化して３週間以上エクモ治療中だ。

第３次流行には主に７０～８０代の基礎疾患者が重篤患者に悪化し、ほとんどは重症患者治療を続けて見込みのない状態にまで悪化すれば、ＤＮＲ（蘇生措置拒否・ｄｏ　ｎｏｔ　ｒｅｓｕｓｃｉｔａｔｅ）同意書を書いてこれ以上治療しなかった。ところが、今は若くて基礎疾患のない人々が新型コロナに感染して危篤になる事例が急激に増えた。ソウル大学病院小児看護課長・病院重症患者看護師会のシム・ミヨン会長は「過去にはある程度治療を受けてＤＮＲを選択する方々が多かったが、今はそのような患者がほとんどいない。若いから最後まで治療する」と話した。若い重篤患者がエクモ治療を受ければ蘇生する可能性は大きい。ただし、治療期間が長くなり、１人に入る医療資源が過去よりはるかに多くなる。１月の重症患者１００人と今の１００人は医療システムの負担の側面からみると、比べ物にならないほど大きな違いがあるということだ。

ホン・ソンジン教授は「今は若くて基礎疾患のなかった患者だけで、できるところまでやってみるしかない状況になった」として「このような傾向で重症患者が増え続ければ、一般医療システムが麻痺になる可能性がある。空前の灯火のような状況」と話した。病床が空く間もなく一杯になって医療スタッフは脱力寸前だ。

このように差し迫った状況になると、政府は１０日病院長を緊急招集して病床の最大１．５％程度を新型コロナ重症患者専門担当治療病床として確保してほしいと求めたことが分かった。事実上動員令で、昨年のように行政命令も近いうちに下されるものとみられる。感染病予防法によると、政府は感染病の流行期間中に医療機関の施設を動員することができる。昨年、病床不足で感染者が適時に治療を受けることができず亡くなる事例が発生すると、史上初めて国立大病院と上級総合病院に許可病床の１％以上動員令を下したことがある。あの時以来、すでに病床の１％は新型コロナ感染者が使えるように増やしたが、病床をさらに確保するように病院に圧力をかけたわけだ。この会議で政府は首都圏の許可病床７００病床の総合病院（９カ所）に１％（５１病床）、上級総合・国立大病院に１．５％（１２０病床）の病床をそれぞれ確保するように求め、計１７１病床を追加で拡充するという計画を提示したことが分かった。ただし、感染者の推移などを踏まえて地方自治体と医療機関の意見を収れんして命令時点を決める予定で、命令後２週間以内には病床稼動を原則にすることを検討中だ。

ある病院関係者は「すでに１％を確保しておいたが、０．５％ポイントをさらに増やすためには１０病床を追加で作らなければならないということ」とし、「人材などでとうてい対応できない」と打ち明けた。重症患者を帰らせて空間と人材を確保する必要がある病院の立場は苦しい。ある病院関係者は「人手支援はせず、病院が上手くやっているのにさらに頑張れというから、会議以降団体チャットルームで一部の病院長が不満を吐露する雰囲気だったという」と伝えた。ソウル大学医療管理学科のキム・ユン教授は「今のような流行が周期的に現れるものとみられるが、病床確保システムをきちんと作る必要がある」とし、「新型コロナ感染者を多く治療する病院を重症感染病気センターなどに指定し、それに相応する診療報酬を別に配分して充分に支援すべきだ。差し迫った状況になってから『病床をいくつか出せ』というのでなく、患者が増えれば増加に合わせて受け入れ、診療することができるように弾力的に取り組むべきだ」と指摘した。

韓国、新型コロナの急増で医療システムはギリギリ…重症患者病床はまもなく飽和状態（１）