ワクチンは科学だ。迷信が入り込む余地はない。薬剤であるため効能・副作用を同時に持つ。しかし「効能○○％、副作用は〇％」と示される。２１日（現地時間）にバイデン米次期大統領が接種した米ファイザーー独ビオンテックのワクチンの場合、９５％の予防効果がある。ファイザーは臨床試験段階で顔面まひの症状が報告されている。被験者２万１７２０人のうち３人（０．０１％）だった。

もちろん長期的な追跡調査過程で新たな副作用が報告されることもあり得る。しかしプラス面がマイナス面を圧倒する場合に選択されるのがワクチンだ。米食品医薬品局（ＦＤＡ）がファイザーのワクチンを緊急使用承認した理由だ。

◆８０代以上の患者の致命率５０％超

新型コロナウイルス感染症の致命率は年齢と比例する。韓国国内の８０代以上の患者の致命率は５３．３％（２３日０時基準）で最も高い。この年齢の患者は２人に１人以上が死亡しているということだ。国内全体の致命率（１．４％）の３８倍にのぼる。７０代の致命率も２９．４％と高い方だ。６０％代は１２．２％、５０代以下は５％。４０％代の致命率は「１％」にならない。

致命率を見ると、どの年齢帯が接種すべきかの答えが出てくる。実際、疾病管理庁も高齢者などを優先接種対象者として検討している。

◆ワクチンのない冬に

韓国食品医薬品安全処の使用承認を終えたワクチンが接種される場合、新型コロナによる高危険群の患者の死亡を大きく減らすことができる。しかし韓国政府が購買したワクチン（アストラゼネカ製品）の導入は早くとも来年２、３月だ。新型コロナ第３波の中、韓国の高齢層はワクチンがない冬を送ることが確実になった。

ワクチンは義務接種でない。副作用が説明される。自身が望まなければ接種しなくてもよい。しかし接種するかしないかの選択肢はない。各国の接種場面を海外メディアなどを通じて眺めるだけだ。国民が怒りを感じている点の一つだ。

◆「副作用」をワクチン確保問題の盾に

しかしワクチン確保が遅れたという批判が強まると、政府・与党はワクチンの副作用を強調した。「副作用」を盾にする姿だ。中央事故収拾本部のソン・ヨンレ戦略企画班長は２３日、中央災難安全対策本部の定例記者会見で「韓国がワクチンを世界で最初に接種しなければいけない理由はない」とし「ワクチンの安全性は国民のために決して逃すことはできない」と述べた。

２１日の共に民主党最高委員会議でも、ファイザーのワクチンによる顔面まひの副作用が金太年（キム・テニョン）院内代表によって取り上げられた。１８日の保健福祉部・疾病管理庁・食品医薬品安全処・外交部合同のワクチン関連ブリーフィングではさらに強調された。公式ブリーフィング資料に海外のワクチン副作用報道を羅列した。全体Ａ４用紙２１枚の資料のうち副作用の事例を示すのに２枚を使った。

資料は政府が最初に導入するアストラゼネカのワクチン（１０００万人分）にも言及している。副作用は「横断性脊髄炎」、下半身まひを起こすこともある疾患だ。しかしこの製品から接種が始まる可能性がかなり高い。政府が物量を確保したというファイザー（１０００万人）、モデルナ（１０００万人分）、ヤンセン（４００万人分）のワクチンはまだ契約もしていないからだ。

◆ワクチンフォビアの可能性も

副作用が過度に強調されれば、９月のインフルエンザワクチン接種当時のように「ワクチンフォビア（恐怖症）」が広がるおそれがある。不安感は接種率を落とす。防疫に大きなマイナスだ。予算も浪費される。医療専門家の間で「悪手」という評価（チェ・ジェウク高麗大医大予防医学科教授）が出てくる理由だ。

「遅いワクチン確保」という批判に対する明快な説明、謝罪を求めればよいことだ。副作用の強調は直ちにワクチン保管から配送・流通・接種を徹底的に準備すべきこの時期に全くプラスにならない。

インフルエンザのワクチン接種後に死亡届が相次ぐと、文在寅大統領が収拾に動いたことがあった。「過度な不安感から接種のタイミングを逃すことで致命率が相当なインフルエンザにかかるという、さらに大きな危険を招かないことを望む」（１０月２６日、青瓦台首席補佐官会議）。新型コロナワクチンの不安感が広がって、またこのようなメッセージが出てこないことを願う。危機管理の意思疎通が必要だ。