大型オーブンのような直径２メートルの真空チャンバーに人工衛星の部品を入れて温度を摂氏２２０度まで上げる。その後、マイナス８０度まで下げる。８－１６トン級大型部品はクレーンで移して振動試作機の上に固定する。１秒に２００回という振動に耐えられるかを確認するためだ。人工衛星１基あたりに１０万個以上も入る超小型部品はメッキ・接合がまともに行われているかを顕微鏡で一つ一つ確認する。

熱真空チャンバーなど軌道環境試験装備、振動試作機や衝撃試作機など発射環境試験装備、電磁波環境試験装備…。

聞き慣れない名称の２２種・３０個の装備で埋まった２階建ての建物（延べ面積４１４９．３７平方メートル、約１２５５坪）が５日、慶尚南道晋州市にオープンした。民間企業のための韓国初の宇宙部品試験センターだ。宇宙ロケットや人工衛星に使用される部品が発射および宇宙環境でまともに作動するかをテストするために極限の宇宙環境を地上に移した実験室だ。その間、韓国航空宇宙研究院（航宇研）とＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）が担当してきた民間企業の宇宙部品試験を今後はここでする。最近増えている国内宇宙産業関連企業の試験需要のためだ。このため韓国産業技術試験院（ＫＴＬ）・韓国航空宇宙研究院・晋州市がそれぞれ１１０５億ウォン（約１０３億円）、１０億ウォン、１６億ウォンを投入し、国費も１００億ウォンほど支援された。中央日報の取材陣が７日、現場を訪問した。

３年６カ月かけて構築されたこの宇宙部品試験センターでは、米国航空宇宙局（ＮＡＳＡ）と欧州宇宙機関（ＥＳＡ）の試験規格を満たす試験ができる。部品は最悪の環境に対応しなければいけない。ロケットの部品は発射時に発生する強い振動と衝撃の中で正常稼働する必要がある。人工衛星の部品の場合、大気が存在しない宇宙環境と毎日マイナス１５０度とプラス１００度を行き来する極限の温度変化に耐えなければいけない。人工衛星１機に使用される１０万個以上の素子級部品一つ一つも同じだ。小さな部品一つが損傷すれば、数十ウォンから数百億ウォンにのぼる人工衛星全体が機能しなくなる場合もある。

晋州市にオープンした宇宙部品試験センターのため、今後、民間宇宙航空会社は部品の試験にかかる所用時間と費用を大幅に減らすことができる。例えば、熱真空試験の場合、１回の試験手数料が従来の３３００万ウォンから２２００万ウォンに下がる。軌道・発射・電磁波環境試験など待機時間は従来の平均４５日から１５日に短縮される見込みだ。

特に素子級宇宙部品国産化のための土台が築かれたという点で意味が大きい。その間、電気・電子装置の基本のダイオード・トランジスター・抵抗など素子級部品はほとんど輸入に依存してきた。海外で試験認証を受ける場合、所用時間と費用問題のため事実上国産化が難しかったからだ。

チョン・ドンヒＫＴＬ院長は「ＫＴＬの試験評価ノウハウと技術力を基礎に、国内の宇宙部品中小・ベンチャー企業の技術開発と国産化を積極的に支援する」とし「慶尚南道航空国家産業団地の造成と連係して宇宙部品試験センターが地域均衡発展に寄与し、国家宇宙産業の発展を積極的に後押しできるよう最善の努力をしていく」と述べた。

世界的に宇宙開発事業はパラダイムの変化を迎えている。過去の新冷戦時代、巨大な国家資本を通じた軍備競争の一環だった宇宙開発は、今日、民間企業の新しい成長動力として概念が変わった。キム・ギョンヒ宇宙部品技術センター長は「数年前まで不可能と考えられた民間人の宇宙旅行が近い未来に近づき、企業のビジネス的な宇宙開発接近が活発になった」と話した。

韓国航空宇宙研究院によると、２０１８年基準で２７７兆ウォンの世界宇宙産業市場規模は２０４０年には１１００兆ウォン以上に成長する見通しだ。一方、韓国の宇宙産業規模は数兆ウォン台と少ない。科学技術情報通信部によると、韓国国内の関連産業規模は２０２１年に約３兆７０００億ウォンという。

これに合わせて「航空宇宙産業都市」の育成に入った晋州市は昨年、革新都市クラスターと慶南航空国家産業団地など２．１７平方キロメートルが航空宇宙部品・素材産業研究開発特区に指定され、新しい成長エンジンを確保することになった。晋州市は慶尚大を中心にＫＴＬと韓国セラミック技術院・韓国生産技術研究院・晋州基礎技術支援センターなど公共研究機関の協業で技術移転と人材養成を本格化する方針だ。

宇宙部品試験センターのそばには国内航空分野の製品を試験・評価する航空電磁気技術センターが建設される予定であり、ロケットを開発中のエイエヌエイチストラクチャー（晋州市所在）とのシナジー効果が予想される。これら機関から１５キロほど離れた泗川（サチョン）の韓国航空宇宙産業（ＫＡＩ）本社では国産ロケットを開発している。

韓国宇宙技術振興協会のリュ・チャンス会長は「宇宙部品試験センターの開所で国内で宇宙部品の国際基準を満たす宇宙環境試験が可能になり、宇宙部品の国産化を操り上げることになるだろう」とし「今後、東南アジアなど宇宙開発新興国を対象に宇宙環境試験評価事業を拡大し、試験センター運営経験を通じた試験インフラ構築コンサルティングも提供できるはず」と述べた。