주요 기사 바로가기

AI時代の核心はDRAM…韓国半導体牽制、日本の後に米国?(2)

ⓒ韓国経済新聞/中央日報日本語版2019.08.18 13:14
0
実際にコンピュータと携帯電話の性能が高度化するほどDRAMの性能は急上昇し、機器に投入される割合もやはり大きく膨らんだ。今年の半導体市場でメモリーの割合は30%程度だ。1987年には15%台だった。高性能機器であるほどDRAMの使用量を増やして性能を改善してきたのだ。人間の脳の反応速度に迫るAIという超高性能機器を開発しようとするならDRAMの使用量はとても爆発的に増えるほかない。

ファン教授は「米DRAMメーカーのマイクロンのDRAM研究開発人材はサムスン電子の2倍だ。日本のエルピーダを買収して得た人材と米国の人材が分かれ、一方が次期DRAM、もう一方が次々期DRAMを同時開発する」と伝えた。現在マイクロンはサムスン電子にほぼ追いついた。だが次期と次々期研究を同時に進めるという点でいつひっくり返るかもわからないということだ。ここに米インテルの新メモリーである3Dクロスポイント「オプテイン」の行方も注目する距離だ。

日米が戦略組む間に韓国は後手

◇DRAMとオプテインの格差維持=インテルはCPU最新製品に自分たちが作ったメモリー「オプテイン」をメインメモリーとして採択した製品を出した。この製品ではDRAMをCPUとメインメモリーを連結するキャッシュの役割として採択した。これまでPCはSRAMやMRAMをキャッシュにし、DRAMをメインメモリーにしてきた。現在オプテイン製品はDRAMより性能が5%ほど劣っている。経済性が落ちる。それでもインテルはオプテインドライブ政策を宣言し投資を拡大している。

業界ではCPUを持つインテルが独自のメモリー戦略を推し進めるのは気になるがDRAMが5%優位を守り続ければ問題ないという立場だ。そのためDRAMの研究・開発・性能改善に少しも遅れさせられないともした。ところが今回日本は正確に韓国の次期DRAM戦略にタックルをかけた。極端紫外線(EUV)用フォトレジスト禁輸措置がそれだ。これは2020年から量産に入る次期DRAMの核心部品だ。いま量産を控えて最後の練習にピッチを上げなければならない時に不安感と不確実性で業界を揺さぶってしまったのだ。この製品は日本がほとんど独占するもので、現在韓国が見つけたベルギーの製品も日本が投資した企業のものだ。

ソウル大学半導体共同研究所のイ・ジョンホ所長は「素材と部品は結局企業が解決するものとみている。問題は期限に尖鋭な競争が起きているメモリーで予測可能性を引き下げる状況が繰り返される方式で日程をかく乱することだけでも打撃を受けかねない」と懸念する。

一方、政治的解釈も出ている。ソウル大学メディア情報学科のハン・ギュソプ教授は「今回の半導体事案をめぐる内外のメディアの反応を分析してみると、日本より米国の中国牽制用の心理が多く読み取れる。特にトランプ大統領の行動を見て米国の大統領選挙前に韓国の半導体工場を米国に誘致しようとする意図があるのではないかと考えさせられる」とした。

関連記事

最新記事

    もっと見る 0 / 0
    TOP