「韓国が転がり落ちる（Ｋｏｒｅａ　Ｔｕｍｂｌｅｓ）」

今月３日の韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）の流れに対するブルームバーグ通信の描写だ。ＫＯＳＰＩ２４００台が崩れた。この日、ＫＯＳＰＩは前日より１．６８％（４０．７８ポイント）下落した２３８６．８５で締め切られた。一時２３７４．１１まで押されて２３８０を下回ることもあった。

主犯は外国人投資家だ。この日ＫＯＳＰＩ市場だけで４０５６億ウォン（約３９６億円）分の株式を売り越した。個人と機関が３５７１億ウォン、１０８億ウォンをそれぞれ買い入れて買い越しに持ち込もうとしたが力不足だった。外国人の４０００億ウォンを越える「売り越し爆弾」にＫＯＳＰＩは空しく下落した。これまでＫＯＳＰＩ上昇を牽引していたサムスン電子とＳＫハイニックス株価はこの日１日だけで２．４９％、３．６８％急落した。

「米国株価指数が上がれば韓国株価指数も同時に上がる」という公式も通用しなかった。２日（現地時間）、ニューヨーク証券取引所でダウジョーンズ産業指数は史上初めて２万２０００台を突破した。前日より０．２４％上昇した２万２０１６．２４で取り引きを終えた。アップルを筆頭とした主な企業の硬い業績が土台になった。韓国をはじめとする新興国株式の魅力は相対的に下がるほかない。

米国証券市場には薫風が満ちたが韓国株式市場には冷気ばかり流れた。アジア株価指数も同時に下落した。しかし、急落した韓国証券市場が火種だった。日本・日経２２５指数（－０．２５％）、中国・上海総合指数（－０．３７％）など、他のアジアの主な証券市場は０％台の下落で終わったが韓国だけ１％台で下落幅が大きかった。ロイター通信は「韓国技術株の下落がアジア証券市場下落を導いた」と報じた。サムスン電子・ＳＫハイニックスをはじめとする主な企業の４－６月期の実績発表が終わる時期と同時期に外国人投資家の韓国証券市場の離脱現象が目立ち始めた。外国人は先月２４日から今月１日まで７日間（取引日基準）韓国株式を休まず売った。２日には停滞するようにみえた外国人売り越しの動向はこの日再び続いた。

海外メディアも韓国証券市場で元手をはたいて出て行く外国人投資家の行列に注目した。大和証券山田雪乃シニアストラテジストはロイター通信とのインタビューで「サムスン電子とＳＫハイニックス投資家が急いで利益を実現をする過程で株価調整が急激に行われている」と明らかにした。ブルームバーグ通信は「韓国政府の法人税引き上げ計画が韓国証券市場をぐらつかせている」と伝えた。

韓国内の証券会社の分析も同様だ。ＳＫ証券ハン・デフン研究員は▼短期間で過度に急激に上がった指数▼トランプ大統領の「戦争も辞さない」発言で高まった対北朝鮮の危険▼政府税法改正案の３つを理由に挙げた。ハン研究員は「このような要因が差益実現の口実になった」とし、「今月２４日予定のジャクソンホール会議（米国・ワイオミング州のリゾート地ジャクソンホールで開かれる会議で、主要国の中央銀行総裁と経済専門家が出席）まで高まった警戒感が持続する可能性がある」と観測した。

短期調整か、強気市場の終わりかを巡り予測は入り乱れている。まだ短期調整の方の比重が高い。大信証券パク・ソクヒョン資産配分チーム長は「企業利益と景気の流れが鈍化してはいるが傾向自体が転じたわけではないため短期調整で終わるとみている」と話した。ハン・デフン研究員も「株価のファンダメンタル（基礎体力）は依然として良好なだけに、むしろ買収の機会にもなり得る」と指摘した。

しかし、外国人投資家の離脱と突然の株価下落で下半期の証券市場に対する楽観論が揺れ始めた。ハンファ投資証券のクォン・ヒジン研究員は「税制政策の変数、輸出好調が韓国内の生産景気回復と需要拡大につながらない問題など今後の投資心理に悪影響を及ぼす恐れがある要因が少なくない」と話した。