セブランス病院が情報技術（ＩＴ）基盤ヘルスケア企業１００社と提携し、２０２０年までに韓国型医療人工知能（ＡＩ）を開発する。延世医療院は２９日、セブランス病院で韓国マイクロソフト（ＭＳ）、セルバスＡＩ、ディーエヌエイリンクなど１０社と「韓国型デジタルヘルスケア共同研究」協約を結んだと発表した。

延世医療院はこの日の協約をはじめ、最大１００社と共同研究協約を結ぶ計画だ。これら企業には医療院傘下の大学と病院が保有する医療データを開放し、産学共同研究ネットワークを構築する。医療陣はこれら企業と協力し、アトピー、心血管疾患、糖尿、ぜんそく診断と予防のためのシステムを製作する方針という。これを基礎に２０２０年までに韓国型医療ＡＩを開発するのが目標だ。

一部の研究はすでに始まっている。セブランス病院は６日、セルバスＡＩとともに個人の健康診断記録を入力すれば３年以内に肝臓がん・肺がんなど６大がんと成人病が発生する確率を予測するオンラインサービスを開設した。これを拡張し、現在よりも精巧な成人病発生予測プログラムを開発する計画だ。

韓国ＭＳはマシンラーニング機能を備えたクラウドプラットホーム「Ａｚｕｒｅ」を提供する。医療陣はアイムクラウドとはセンサーを活用した脊椎診断システムを、センサーウェイとは睡眠評価プログラムを共同開発する。マジェルワンとは災難現場の救急活動のためのスマート応急医療システムを開発する計画だ。

延世医療院が外部企業と積極的に提携してデジタルヘルスケアプラットホームを構築するのは、プラットホームの主導権を奪われれば医療市場の主導権まで失うという危機感のためだ。ＩＢＭの人工知能ワトソンのような外国プラットホームを導入する病院が増えれば、韓国の患者のビッグデータが海外に流出し、海外企業が関連サービスを開発する可能性が高まる。これを基盤とする医療診断装備などを輸入しなければいけない状況も考えられる。技術を保有する企業が病院と共同で研究すれば、製品開発の速度を高めることができるという長所がある。

尹道欽（ユン・ドフム）延世医療院長は「国内のデジタルヘルスケア企業は大学や病院と適切な協力関係を築けず、開発した技術を適用して拡張するのに困難がある」とし「セブランス病院が産学協力の中心に立つ」と強調した。