明日は暑さが和らぐという処暑だ。夏が終わって秋に入るという言葉だが、今年は季節の時計が止まったようだ。ソウルは昨日、昼の気温が今年最も高い３６．６度まで上がった。過去最悪の熱帯夜も２９日目だ。猛暑に加えて電気料金爆弾まで浴びた国民は疲れている。熱中症患者だけでも２０００人近く発生し、１６人が死亡し、家畜３６０万匹が死ぬなど被害は大きい。地球温暖化が招いた猛暑は一部避けられない側面もある。このため正確な予報を通じて事前に徹底的に備え、被害を最小化する努力が重要だ。しかし気象庁は反対に向かっている。梅雨の不正確な予報で国民から叱責を受けたが、猛暑についても誤報リレー記録を作っている。１１日の猛暑が１４日から和らぐと予報したが、ほとんどの地域で３５度前後となった。１０日間に猛暑が和らぐ時点を２日間に一回のペースで変え、２４日と予報した翌日にはまた２５日に変更した。暑いということ以外は当たっているものが一つもない。

国民をさらにいら立たせたのは気象庁の態度だ。反省どころかオウムのような弁解ばかり繰り返している。梅雨に主張した韓半島（朝鮮半島）周辺の気圧系停滞の影響を今回も取り上げている。気圧系の流れを防ぐ北太平洋高気圧と中国発の熱い大気の流入など変数が多く、猛暑の予測が容易でないということだ。そのような変数を反映して予報官が精密に分析するとして今年２月に５３２億ウォン（約４８億円）も投入してスーパーコンピューター４号機を導入したのではないのか。

情けなく無責任な気象庁をこのまま置いておくわけにはいかない。全面的な刷新が必要だ。誤報責任の所在を明らかにし、紀綱から見直さなければいけない。特に予報実名制を導入し、実力がある予報官を育成することが重要だ。２、３年周期の循環職務システムを改め、有能な人材を破格待遇し、ベテランにする必要がある。そうでなければ「アルファ碁」を導入しても「誤報庁」の烙印を消すことはできない。予報は結局、予報官がすることだ。