専門家たちは３３日連続で外国人が純売り越し行進を行った２００８年、金融危機の時期と今は違うとみている。当時は先進国の投資家を中心に外国人の投げ売り現象が起きた。

だが現在は原油価格の急落と中国景気の不振が重なってサウジと中国を中心にお金を抜き出した。このために純売り越し期間は２００８年よりも長いが売り渡し規模は小さい。

サウジもさらに売りさばく投資資金が多くない。オ・スンフン大信証券研究員は「昨年末にサウジの韓国上場株式保有規模は約１１兆ウォンでＳ－ＯＩＬの持分を勘案すれば実質残余物量は５兆４０００億ウォン」と話した。それと共に「サウジの投資家が追加の売り渡しができるのは２兆ウォン程度」と予想した。

ＫＯＳＰＩ市場でサウジの投資割合は２．６３％（昨年１２月基準）でわずかだ。

リュ・ヨンソク現代（ヒョンデ）証券市場戦略チーム長は「投資割合が最も高い米国と３位であるシンガポール資金は昨年１２月、むしろ小幅の純買い入れ傾向を見せた」として「２位の英国と４位のルクセンブルクの純売り越し規模も制限的」と話した。

中東資金の売り傾向が鋭かったが、今後の展望はこれらを除いた後に国家の変化を見なければならないという説明だ。

カギは最低価格を更新している国際原油価格だ。原油安が続けばサウジ以外の国家にも「売り」行進が伝染する可能性がある。ＫＤＢ大宇証券のキム・ヒョンレ研究員は「原油価格がもっと下がっていけばノルウェーやアラブ首長国連邦などほかの産油国も資金を回収できる」と憂慮した。

ウォン安も問題だ。ウォンの価値が１ドル＝１２１０ウォン台まで進むと為替レートに敏感な英国をはじめとする欧州系の資金が純売り越しに加勢している。

ＮＨ投資証券のイ・ヒョンジュ研究員は「現在１ドル＝１２１０ウォン台のウォンの価値は２０１０年以来、最も低い水準」としながら「この状況が持続すれば、為替差損を憂慮した外国人が株式を追加で売る可能性がある」と展望した。


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