このところ韓国は憤怒余剰社会に近い。特定の問題が浮上すると、多くの人がその問題の本質を見るよりも不満を吐露するのに忙しい。いや不満を超え憤怒を表出するという表現がもっと合うかも知れない。

特に強者が弱者に不適切な方式で権威を示す「甲の横暴」に出会うことになればこうした葛藤と憤怒は極に達することになる。ある者はこれを世論という名前で美化したりもする。感情の過剰表出は極めて当然だと正当化させながらだ。

モバイル環境の大衆化という技術的進化によりだれでも文章を書いて自身の意見を表出できる機会を得ることになった。真偽に関係なくだれでも文章を書き、特定の人を非難することもできるようになった時代が開かれたのだ。合わせて葛藤が手がつけられないほど急速に拡散する構造が定着した。多くのソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）、ウェブサイト掲示板、記事へのコメントなどで世論が形成され過剰な感情が拡散している。このようにサイバー世界で人気を呼びあちこちに広まっていく情報の大部分は人を非難する内容だ。

果たしてこうした憤怒表出を社会的にどのように受け入れなければならないだろうか？　このためにその意味をよく推し量ってみることが必要だ。憤怒というものは憤慨しとても怒るという意味だ。ここには攻撃性が含まれている。また攻撃の対象も必要だ。その効果は明らかだ。感情を表出する人々はカタルシスを感じるほかない。

だが受ける対象はどうか？　深刻なストレスと侮蔑感まで感じることになる。その上こうした過程で状況の本質は意味を失う。なぜ憤怒の対象になったのか、何のために自分が厳しい非難に耐えなければならないのかわからないアイロニーな状況が繰り広げられるのだ。非正常な権力により加害者と被害者が逆転する状況が発生するのだ。

したがってこうした感情の過剰は表出したからといって解決されるものではない。かえって憤怒はもっと大きな憤怒に帰結され、これは社会発展を阻害する副作用を生むことになる。最近憤怒の対象になった趙顕娥（チョ・ヒョンア）副社長、百貨店駐車場母娘などの事例を見てみよう。誤りは犯したというが彼らが報道機関と世論から過度な非難を受けたという点は否定しがたい。

特に趙顕娥副社長事件の場合、社会的波紋はとても大きかった。だが、状況が展開するにつれ個人の私生活が残らず公開され、ネットユーザーの非難が加わりフィルターを通すことなく拡散され、芸能番組までパロディにする魔女狩り式の世論形成が広がった。基本的人権も保護されない状況で今後の生活に耐え難いほどの個人的な侮辱と叱責を余すことなく受けたということだ。


【時論】憤怒調節障害を病んでいる大韓民国（２）