高齢化が先に始まった日本は、退職者のボランティアや余暇活動が活発だ。全国に広まっている約１２万カ所の老人クラブがその柱だ。老人クラブは地域コミュニティに基づいた中高齢層の自治組織で、会員数は約７２０万人に及ぶ。老人クラブでは年金・保険といった難しいテーマについて勉強し、薬を正しく飲む方法といった生活密着型の知識も分かち合う。１人暮らしの隣人や体の具合が悪い人と時間を過ごす「友情活動」、地域内の危険な場所を点検して防災活動も行っている。活発な活動のおかげで日本は６０代後半人口の５人に１人の割合でボランティアに参加している。６５～６９歳の日本人のボランティア比率は１８．１％で、韓国の３倍程度だ。韓国老人人材開発院のチ・ウンジョン副研究委員は「先進国は年金制度が発達して老後の所得に対する心配がなく、市民意識も高くてボランティアが活性化した面がある」として「ボランティアが退職後のイベントにとどまらず生涯にわたり生活の一部になるよう若いころから親しむことが重要だ」と話した。

日本では、退職した専門担当者が集まって非営利団体・協同組合を作って社会に貢献する活動も活発だ。主に大企業を退職した技術専門家たちが、蓄積された自分たちの知識や経験を地域の中小企業に伝授することを目標にしている。いわゆる「団塊の世代」と呼ばれる日本のベビーブーム世代（１９４７～４９年生まれ）の大量退職が始まって以降、企業の熟練した労働力不足と産業発展の断絶問題を解決する代案となった。所定の活動費は受益者である中小企業がサービスを提供した退職者に支給する。

これと類似した韓国の「中壮年雇用希望センター」事業は、政府が退職者に活動費を支給する。オ・テホン慶熙（キョンヒ）サイバー大学日本学科教授は「日本でもこのような社会貢献活動を積極的にする人々は、現場で長く働いた技術職の退職者」としながら「退職者をひとかたまりで見るのではなく、経歴や状況によって分類し、オーダーメード型で退職者に応じる対策を整える必要がある」と話している。