業績が悪化しているソニーが国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の公式スポンサーから撤退する。日本経済新聞が２５日に報じた。

ソニーは２００５年に３億５００万ドルでＦＩＦＡと後援契約を結び、２００７年から８年間にわたり公式スポンサーとして活動した。２０１０年南アフリカ大会と２０１４年ブラジル大会をはじめ、ＦＩＦＡが主管するすべての大会の独占広告権を確保し、放送技術支援権利も得た。

世界の関心が集中するワールドカップはスポーツマーケティングの花だ。莫大な費用でもＦＩＦＡの公式スポンサーになるのは容易ではない。ＦＩＦＡの公式スポンサーは業種別に選定した６社のグローバル企業だけだ。アディダス（スポーツ用品）、コカ・コーラ（飲み物）、現代・起亜自動車（自動車）、エミレーツ（航空）、ソニー（電子）、ビザ（金融サービス）だ。ＦＩＦＡは公式スポンサーのほかに該当ワールドカップ期間に限ってマーケティングの権利を持つワールドカップスポンサー（６～８社）と地域スポンサー（地域当たり最大４社）を運営している。

ソニーの立場でも公式スポンサー撤退は複雑だ。だが、業績不振による経営難で人員削減と事業縮小を考慮する状況で莫大な後援費は負担になる。ソニーの撤退で慌ただしくなったのは競合企業だ。英日刊紙ガーディアンは、「ソニーの撤退後はサムスンが入ると予想される」と報道した。これに先立ちエミレーツ航空も２０２２年カタール大会招致不正疑惑と関連してＦＩＦＡの信頼性に問題を提起し、後援契約を今年で中断した。後任にはカタール航空の名が上がっているとガーディアンは伝えている。