しかし米国と韓国は「北の誠意ある措置がある前に、会談のための会談を開くことはできない」という原則を守ってきた。最近、既に提示した２・２９合意の履行とケネス・ペ氏の釈放に加え、核並進路線を明記した北朝鮮憲法の改正まで、対話の前提条件として議論されている。さらに難しくなったこうした先決事項は、中国としては同意しにくいカードだ。

また中国は、米中間でバランスが取れた外交を展開し、非伝統安保分野での協力を通じて多者安保協力体制を模索するという朴槿恵政権の均衡外交と北東アジア平和協力構想を積極的に支持してきた。習近平主席も５月に上海で開催されたアジア相互協力信頼醸成措置会議（ＣＩＣＡ）での演説で、「共同、包括、協力、持続可能な安保」をキーワードとする「アジア新安保思想」を提示し、ＣＩＣＡをこの地域の多者安保協力機構にしようと公式提案したことがある。朴大統領の北東アジア構想と同じ布石だ。

しかし北東アジアの力の地形図を考えると、韓国がここに参加するのは容易でない。米国が中国のＣＩＣＡ構想を自国の「アジア太平洋再均衡」政策に対する牽制と判断しているからだ。北京が提案したアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）に韓国が加盟を検討すると、ワシントンがこれにブレーキをかけたことだけでも、これは明確に表れている。中国の青写真に同意するには、同盟が与える負担が少なくない。

面子を重視する中国外交の慣行や韓国政府の歓待意志を考えると、今回の習主席の訪韓は成功的になるしかない。「全面的協力パートナー」「韓半島非核化」「韓半島統一支持」などの表現が入った共同声明は無難に採択されるだろう。しかし南北関係、韓半島非核化、北東アジア安保構想など我々の生存と繁栄を決める、死活がかかる懸案に対して深い討議と合意が難しい首脳会談を、果たして「成功的」と自評して満足するのが正しいのだろうか。表面では限りなく輝く韓中関係の中に隠れた構造的制約に対し、冷徹な省察が必要な理由だ。

文正仁（ムン・ジョンイン）延世大教授・政治外交学


【中央時評】習近平の訪韓と同床異夢計算法（１）