「イエレン・ショック」に、韓国証券市場も揺れ動いた。２０日、韓国総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）は１８．１６ポイント（０．９４％）低い１９１９．５２で取引きを終えた。外国人が２１１０億ウォン分を売り越し、下落傾向を主導した。景気に敏感な銀行（－４．０２％）・化学（－１．９４％）業種の下落幅が大きかった。ウォンも下落した。ソウル外国為替市場で韓国ウォンは５．７ウォン下がった１０７６．２ウォンで終えた。新興国危機論が襲った先月６日（１０７９ウォン）以降、最低の水準だ。

昨年５月の「バーナンキ・ショック」の悪夢が思い浮かぶ場面だ。当時、ベン・バーナンキ連邦準備制度（Ｆｅｄ）議長が議会に出席し、「量的緩和縮小（テーパリング）を検討する」と明らかにするや、韓国を含む新興国市場は５～６月の間中、恐慌状態に陥った。今回も株価下落は当分避けられない展望だ。サムスン証券のパク・ジョンウ研究委員は「心理的阻止線である韓国総合株価指数１９００台が崩れるならば１８５０台まで下がることもありうる」とし、「４月初めに米国の主な景気指標が発表される前までは弱気が続くだろう」と見通した。ただし衝撃が昨年ほど長引きはしないとの展望が多い。早期金利引き上げ憂慮に対する予防注射をすでに何度も打っているためだ。

かえって本格的な危機は「超低金利時代」が幕を下ろす来年に始まることという見方もある。ＫＤＢ大宇証券のキム・ハクキュン投資戦略チーム長は「金利引き上げが始まれば外国人の投資金が先進国に抜け出て、本格的な新興国の選り分けが始まるだろう」と話した。大信証券のオ・スンフン投資戦略チーム長は「景気が回復していない状態で金利のみ上がる場合、新興国株式市場は大きな打撃を受ける可能性がある」と説明した。特に外国為替保有額が枯渇したアルゼンチン・トルコなどの新興国は再び外国為替危機の悪夢に苦しめられる公算が大きい。

韓国は外国為替保有額にまだ余裕がありファンダメンタル（基礎体力）もしっかりしている方だが、国際金融街では依然として新興国として分類されているだけに衝撃から完全に無縁というわけにはいかない。