しかしグローバル経済全般の回復に自信を表す専門家は多くないようだ。「暗いトンネルの真ん中をいま通っているようだ」というのが一般的な分析だ。トンネルを抜けるまで相変わらず大きな不確実性が存在する。新興国と中国の変数だ。もう一つの転移が始まっているという懸念がある。

世界経済研究院（ＩＧＥ）の司空壹（サゴン・イル）理事長は「新興国のうち１、２カ国は救済金融を受ける可能性もある」とし「その場合、グローバル経済回復が期待より遅れるしかない」と述べた。今年１０－１２月期または来年１－３月期に回復が本格化するという予測が外れる可能性もあるということだ。

中国の負債問題は「もう一つのリーマンショックを引き起こすこともある」と英エコノミストは診断した。０８年当時、米国のように誰がどんな負債をどれほど抱えているか分からないからだ。ただ、中国政府は資金を十分に保有しているため、動員可能な政策手段もいくつかある。いざという時には銀行の不良資産を抱え込むことも可能だ。米国のように爆発的な金融危機として表出する可能性が低い理由だ。

しかしマイケル・ペティス北京大経営大学院教授は「負債危機が浮上しなくても、これを解消する間、中国経済の成長率は大きく落ちるしかない」という見方を示した。韓国のように中国市場依存度が高い国には有難くない現象だ。

危機の移転はなぜ続くのか。エール大のスティーブン・ローチ教授は最近のコラムで、「グローバル経済の深刻な不均衡が問題」と指摘した。ある国は莫大な経常収支黒字を出している半面、別の国は深刻な赤字に苦しんでいるのが代表的な例だ。ローチ教授は「不均衡問題が解決されなければ、危機シリーズは終わりにくい」とし「今はもうグローバルリーダーが正直にその問題について頭を突き合わせる必要がある」と述べた。


リーマンショックから５年…日常になった経済危機（１）