朴槿恵（パク・クネ）大統領が先日、青少年の歪んだ歴史認識に懸念を表した。青瓦台（チョンワデ、大統領府）首席秘書官会議で、最近ある報道機関が実施した全国高校生対象のアンケート調査を引用しながら、「回答者の６９％が『韓国戦争（１９５０－５３）は北侵』と答えたという衝撃的な結果が出てきた」と述べた。今年は停戦６０周年だが、韓国戦争に対する生徒の歴史認識がこの程度でしかないということにぞっとする。

歴史は民族の魂であり、歴史教育は未来の韓国社会の主役たちに民族意識と国家アイデンティティーを刻みこむ崇高な行為だ。こうした意味で朴大統領の懸念は妥当であり、青少年の歪んだ歴史認識に対する問題提起は適切だ。歴史の歪曲は正さなければならない。特に分断の責任を韓国に転嫁し、大韓民国の正統性を否定しながら北朝鮮に友好的に教える左偏向教育、左偏向教科書は、韓国の教壇から一掃されなければならない。

小中高校の教室で生徒は韓国戦争を「６・２５」ではなく「６点２５」と呼ぶという。北侵という言葉が「北朝鮮が侵略した」の略語と思い込んでいる生徒も多いというのが教師の話だ。このように教育現場で歴史歪曲より大きな問題は歴史軽視だ。李明博（イ・ミョンバク）政権が実施した集中履修制のため、中高校で韓国史は１、２学期間に詰め込むように教える科目になったと、歴史学者はその実態を指摘している。面白さは感じられず、ただ授業を終わらせるだけの状況になっている。こうした教育課程をそのまま維持し、生徒のせいにすることはできない。

昨年からは韓国史科目が選択から必修に変わった。教育当局はこれに満足せず、若者が自国の歴史に関心と愛情を抱くよう対策を用意しなければならない。現場学習と討論を通じて生きた歴史を経験できるよう教育方法と教育課程を改める案について、学校と教師がもう少し悩む必要がある。必要なら修学能力試験（日本のセンター試験に相当）必修科目に国史を含めることも検討するに値する。自国の歴史も知らない世代に私たちの未来を任せることはできない。さらに遅くなる前に、歴史教育の根本的な問題から手を付けなければならない。