同社は釜山・慶尚南道で、周辺環境に合わせてトラボックス（小型）、トライアルマート（中型）、トライアルスーパーセンター（中型）の３種類に分け、計１１店舗を運営している。トラボックスの場合、２０１０年９月に１号店がオープンして以来、海雲台地域に４店舗ができている。トライアルの売上高は２０１１年の５００億ウォンから昨年は７００億ウォンに増えた。

日本に４９２店舗を持つ別の流通企業「バロー（Ｖａｌｏｒ）」も５月、釜山江西区鳴旨洞と慶尚南道金海市長有面にそれぞれ９９１平方メートル（３００坪）の「バローマート」をオープンした。日本製品はなく、国産製品だけを販売している。

日本チェーン店が韓国市場に視線を向けたのは、日本国内の長期消費沈滞による生存戦略の一環とみられる。こうした店は大型マートやＳＳＭとは違っていかなる規制も受けない。流通産業発展法は、Ｅマートやホームプラスなど売り場の面積が３０００平方メートル以上の大型マートまたは大型マートを所有する企業が運営するＳＳＭに適用される。したがって日本チェーン業者は市場の半径１キロ以内でも営業が可能だ。

日本系スーパーの進出に対する国内商人の反発も強まっている。小規模商店街再生消費者連盟は１５日午後３時、釜山市佐洞のトラボックスの前で日本マート糾弾大会を開き、不買運動を行うことにした。オム・テギ連盟行政室長（５０）は「日本系スーパーマーケットを防ぐための法改正が急がれる」と述べた。

多数の日本系スーパーが進出している慶尚南道では洪準杓（ホン・ジュンピョ）知事が対策の準備に乗り出した。慶尚南道が強硬方針を見せると、トライアル金海店と密陽店は１カ月に２日間、自律的に休業している。トライアルの経営広報室長は「当初、嶺湖南地域にスーパーマーケットをさらに拡充する計画だったが、地域商人の反発があるので推移を眺めている」と述べた。


日本系スーパー、韓国南部の商圏を徐々にのみ込む（１）