「１０年先を見通すのは容易だ。１～２年は難しいが…」。

自身満々だった。ハリー・デント氏はコンサルタント出身の経済学者らしく確信に満ちた声で世界経済の未来を話した。２１日にソウルで開かれた大信証券リサーチフォーラム講演会でだ。彼が見る明日は明るくない。「株式、不動産、金価格のすべてが落ち、世界危機もいま一度残された」と話した。

伝統的な経済学者とは違い彼は人口変化を中心に経済を読む。人の消費が結局は経済の核心動力と考えるためだ。論理は簡単で主張は鮮明だ。その上これまで適中率が高かった。世界的金融危機前に世界の証券市場のバブルと日本の長期不況を当て世界的に名声を得た。彼の予測に耳を傾けることになる理由だ。

――世界経済が沈滞に陥るとみる理由は。

「米国の場合、ベビーブーマー（１９４６～１９６４年生まれ）がお金を最も多く使う年齢の４６歳を過ぎた。ベビーブーマーは数が最も多い世代だ。彼らの子どもが高校を卒業した２００７年ごろに米国の消費はピークに達した。いまは彼らが消費を減らしている。経済は萎縮する。彼らが借りた金で消費をしたということがさらに問題だ。今後１０年にわたり苛酷な負債構造調整をしなければならないのだ。デフレーションが後に続くことになる。世界経済が米国の消費鈍化の影響を避けるのは難しいだろう」

――各国政府が資金を注ぎ込んでいる。

「景気浮揚策の効果は一時的にすぎない。スポーツ選手がステロイドを摂取するようなものだ。ベビーブーマーが負債を減らすため使わずに貯蓄をする。経済には災いだ。住宅価格も急激に落ちることになる。個人の負債負担はすでに限界点を超えた。米連邦準備委員会がいくら金利を低くして資金を放出しても人々の財布が閉じられれば方法がない。増えた政府負債はむしろブーメランになりかねない」

――世界が中国経済ばかり眺めている。

「ユーロ圏の問題が解決されなければ鈍化している中国輸出はさらに打撃を受ける。中国経済がハードランディングし、不動産バブルが相次いではじけるだろう。いまの中国経済は史上最悪のバブルだ。家やビル、道路などに莫大な過剰投資をした。田舎から都市に出てくる労働人口を吸収するためにも中国政府は投資を続けるほかなかった。これまでは中国の輸出、すなわち先進国の消費がバブルがはじけるのを防いだ。だが、いつまでもこのように続くことはない。不動産バブルがはじければ中国の銀行の不良債権が急増し、銀行システムも揺らぐことになる」

――主要投資商品の見通しは。

「原材料、不動産、株式すべて２０２３年までは下落傾向だろう。ただし下落傾向の中で毎年騰落はあるだろう。食べることは減らしにくいため原材料のうち農産物価格は例外だ。債券は来年から２０２０年まで上がるだろう。２０１３年が債券購入の適期だ。（米国債基準で）来年米国の格付けが下がる可能性が高まり、債券利回りが４％近くまで上がるかもしれない。価格は下落するがその後数年は値が上がり続けるだろう」

――投資家はどのように対処すべきか。

「２０２２年まで資産市場は悪いため投資をするには超長期投資者のように行動すべきだ。国別にはインド、韓国、南アフリカ、アジア、米国と日本が相対的に大丈夫だ。中国、南欧、ロシアは反対だ。危機が来れば短期債、景気防御銘柄、内需銘柄が良く、できるだけ現金をたくさん確保しなければならない。ドル建て資産が良い。２０２３年以後は再び新興国を中心に新たな成長期がくる。この時はインド、南アフリカ、韓国、米国、北欧とヘルスケア銘柄が有望だ」。