株価がまた大幅に下落した。「欧州恐怖」と「アップルの取引先変更説」がワン・ツーパンチとして作用した。一部外信は１５日、「サムスン電子のＤＲＡＭの主要購入者のアップルがエルピーダにモバイル用ＤＲＡＭを大量注文した」と報道した。

この影響でサムスン電子の株価は６％以上下がり、そうでなくても凍りついた市場の雰囲気をより一層冷え込ませた。２００８年１０月のリーマンショックの際に１３．７６％下落して以来最大の下げ幅だ。ウォン相場も急落した。

１６日のＫＯＳＰＩ指数は前日終値より３％以上下落の１８４０．５３で取り引きを終えた。サムスン電子をはじめとする大型株が大幅に下がったことで指数も下がった。１２３万ウォンまで株価が下がったサムスン電子の株式時価総額は前日の１９３兆ウォンから１８１兆ウォンに急減した。現代自動車も４％近く下がった。

外国人の売り攻勢も株価下落の一因となった。外国人はこの日５０００億ウォン以上売り越し、１１取引日連続で株式を売った。２００９年２月の１７取引日連続売り越し記録以後で最も長い売り攻勢が続いている。世界的な危険資産回避現象のため日本、台湾、中国、香港などアジアの主要証券市場も一斉に１～３％台の下落を記録した。韓国証券市場の下げ幅が相対的に大きかったことに対し証券業界は、「これまで持ちこたえてきた主導株が一度に調整を受けたため」と分析した。

ハイ投資証券リサーチセンター長のチョ・イクチェ氏は、「市場があまりにも不安な中で悪材料が重なり、“泣きっ面に蜂”で株価が下落した」と診断した。サムスン電子の株価は最近の欧州危機と米国・中国の景気回復不振にもかかわらず、大きく揺れることがなかった。特に主力のスマートフォンの新モデル「ギャラクシーＳ３」の発売を控え業績が改善するという期待感が高かった。しかし前日に一部外信でアップルの取引先変更の可能性を報道したことで株価が直撃弾を受けた。

これに対する証券業界の反応は交錯する。東洋証券のパク・ヒョン研究員は、「エルピーダの生産能力を考えれば現実的にＤＲＡＭ供給は難しい」とした。一方、ソロモン投資証券リサーチセンターのイム・ドルイ理事は「エルピーダはいつでもＤＲＡＭ製品を供給できる技術があり、アップルはエルピーダが滅びることを願っていない。あまり韓国企業に有利な方向にばかり解釈すべきではない」と話した。違う次元の解釈も出てきた。サムスン資産運用のチョン・ジョンウ株式運用第１本部長は、「サムスン電子の株価急落は単純に外国人が韓国市場への投資比重を減らしたもの」と明らかにした。彼はまた「エルピーダ説も悪材料になったが、それよりはこれまでの偏りに伴う比重調節とみるべきだ」とした。

外国為替市場では安全資産のドルに買い注文が集まりウォンが急落した。１６日のソウル外国為替市場ではウォン・ドル相場は前日より１１．６ウォン（１．０１％）のドル高ウォン安となる１１６５．７ウォンを記録した。