「美・食・通産業が世界へ行く」シリーズに対する読者の反響は大きかった。貿易１兆ドル新輸出時代を開くには、内需産業と見なされてきた「美（ファッション・化粧品）産業」「食（飲食品・外食）産業」、そして「流通産業」が海外に出て行かなければならないという中央日報の指摘に対し、ある読者は「本当に良い機会をうまく生かして私たちと国益に役立つことを…」と指摘した。別の読者はすでに海外市場で成果を出している国内企業の活躍像について「久々に気持ちいいニュース」とコメントした。

美食通企業が海外市場に進出するうえで経験する困難は大変なものだ。現地の複雑な制度と慣習、劣悪な物流に足かせになるのが常だ。苦労して市場を足を踏み入れると、すでに美・食・通産業でブランド認知度が高い西欧企業と競争しなければならない。現地に精通する専門家をめぐり、多国籍企業と繰り広げるスカウト戦争が端的な例だ。内需産業の美・食・通分野で自国企業を保護するための新興国政府のけん制も克服しなければならない。匿名を求めた流通業界の関係者は「各国政府の監視の目は外国企業に対してはるかに鋭くなるため、品質・価格により多くの注意を注ぐしかない」と述べた。

食品業界の関係者は「どの会社が信頼できる協力会社なのか、売り場を出す場合はどの建物主が信頼できるのかなど、検証された現地情報がないというのが最も問題」と話す。各進出国がさまざまな理由で食品関連規制内容を頻繁に変えるが、関連情報が不足しているのも困難を深めている。韓流を背負って中国市場に活発に進出している化粧品も、中国政府の難しい通関手続きのため困っている。

すでに美・食・通企業は２４時間が足りないほど走り回っている。今は政府が体系的な支援をすべき時期だ。安養大貿易流通学科のキム・ドンファン教授は「韓国のシャネル、韓国のネスレ、韓国のウォルマートを育てようとするなら、政府がその間製造業に対して見せたもの以上の関心を美・食・通産業に注がなければならない」と述べた。

チェ・ジヨン経済部門記者


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