最近、２１世紀は「韓・日・中時代」「アジアの世紀」になるという主張が台頭している。今月末に開催される韓日中首脳会談は、３カ国が最終的に東アジア連合に進む契機になるだろう。

１９世紀は英国の世紀、２０世紀は米国の世紀だった。１９、２０世紀は英語の世紀でもあった。現在４億人が母国語として使用する英語は国際言語地位を確保し、英国と米国が世界を主導するのを後押しした。英語は人的資本の重要要素としても認められている。英語と国家競争力の相関関係を研究した結果によると、英語で意思疎通できる能力は国際貿易拡大を後押しする重大な変数になるという。英語を話せる人が多い国が経済成長も速いという結果も出ている。今この瞬間にも１０億人（英国文化院推測）から２０億人（フォーブス誌推測）が英語を習っている理由だ。

今後、世界の主導国が変わっても、世界言語秩序のうち英語の覇権は維持される可能性が高い。根拠もある。まず米国は「韓日中時代」にも主導的な国家の一つという地位を維持すると予想される。また「中国は米国を追い越した後すぐにインドに追い越される」という主張が現実化すれば、インドの公用語である英語はさらに大きな力を得る。中国とインドの間ではすでに英語駆使能力をめぐる神経戦が繰り広げられている。‘英語強国’になることがＩＴ産業など先端産業分野で強国になる条件だと認識している中国は、英語でインドを上回るための政策をとっている。

「金持ちが滅びても３年は行く」という言葉は言語の地位にも通用する。フランス語は今でも米国上流社会に愛されている外国語だ。フランス語を第２外国語として習って駆使するヨーロッパ人は１億４５６０万人にのぼる。英語はあえて言うまでもない。

韓日中時代に韓国が日本・中国と各分野で同等に取引をするには、英語をコミュニケーションの中立的媒介体として活用する必要がある。では、韓日中時代の開幕を控えた韓国の英語競争力はどうだろうか。「アジアの世紀」「韓日中時代」を率いるには、日本・中国に比べて英語の能力が上回ることはもちろん、世界を相手に英語で疎通できる能力を備えなければならない。国家間の英語能力を比較する方法はさまざまだが、ひとまずＴＯＥＩＣ・ＴＯＥＦＬなど標準化された試験成績を見てみよう。

幸い、少なくとも日本よりは英語競争力が勝る。ＴＯＥＩＣの平均点で韓国は０１年から日本を上回っている。０８年のＴＯＥＩＣ定期試験の場合、韓国受験者の平均成績は６１０点で、日本の５８０点に比べて３０点高い。日本経済週刊誌「ダイヤモンド」によると、三星（サムスン）がソニーを上回り始めた理由の一つはＴＯＥＩＣの点数だ。課長昇進に求められるＴＯＥＩＣの点数は三星電子が９２０点以上、ソニーが６５０点以上という。英語に対する認識の差が今日のソニーと三星電子の差につながったということだ。１２０点満点のＴＯＥＦＬ平均点数でも０９年を基準に韓国（８１点）は日本（６７点）に大きな差をつけている。先月２８日、読売新聞も「日本の英語能力が韓国・中国に比べて大きく劣る」という記事を出した。ＴＯＥＩＣとＴＯＥＦＬの平均点を根拠とする韓国と中国の英語競争力比較はこうだ。中国の０９年ＴＯＥＩＣ定期試験受験者の平均点は７２７点で、０８年に６１０点だった韓国を上回る。一方、平均ＴＯＥＦＬ点数（０９年）では韓国が８１点、中国は７６点だった。

少なくとも英語に関しては韓国が日本や中国に比べて競争力を確保している。これからは東アジアではなく全世界に誇れる英語競争力を確保するために悩まなければならない。韓国が毎年支出している英語教室などの費用１５兆ウォン（約１兆２０００億円）は、惜しくもない賢明な投資と考えなければならない。

キム・ファヨン中央ＳＵＮＤＡＹ知識チーム長


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