「最近孫氏はひとつの執念に捕らわれている。自身の半導体で第２のエヌビディアを作り、人工知能（ＡＩ）ハードウエアに投じる数百億ドルを集めることだ」（ブルームバーグ）。

最近トランプ次期米大統領と会い１０００億ドルの大規模投資を約束したソフトバンクグループの孫正義会長のＡＩ野望に世界が再び注目している。

ブルームバーグは２３日、孫会長にスポットを当てた報道で、「トレードマークである会社をかけた勝負を準備している。ＡＩの莫大な電力需要問題を解決するのに情熱を持っており、その中心にはアームがあるだろう」と伝えた。ニューヨーク証券市場に上場されたアームはソフトバンクグループが約９０％の株式を持つ英国の半導体設計企業だ。孫会長はＡＩ半導体強者であるエヌビディアと組んでＡＩスーパーコンピュータを作ることにしたのに続き、アームの独自のＡＩチップ開発を目標にしている。業界ではスマートフォンをはじめとするモバイル機器用プロセッサをアームが事実上独占設計するだけにソフトバンクがＡＩ競争でトップに立つ可能性があると評価する。アームのチップの長所が低電力であるだけにＡＩ時代に生態系拡張に有利な点もある。

ただしエヌビディアの対抗馬としての立地を育てるには高級人材と技術力の確保、研究開発投資など超えなければならない障壁が高い上に、彼のマジックがＡＩチップ分野でも通用するのかに対する疑問もある。孫会長がソフトウエアやプラットフォーム投資で成功したかも知れないが半導体製造では試験台に上がったことがないと指摘される。

彼の投資は大当たりか大はずれという極端な結果を見せたため、１０００億ドルの賭けをめぐり懸念する見方もある。ひとまず実弾をどこから確保するかだ。外信によると、ソフトバンクグループは９月末基準で２５０億ドルほどの現金を保有している。ソフトバンクの２番目の投資ファンドであるビジョンファンド２が３０億ドルを投資し、アームなど孫会長の会社が大株主の会社で資金が作られるだろうという見通しもある。しかし彼が外部から資金を追加調達しようとしても過去のウィーワーク投資失敗などの前例のため困難があるだろうと分析される。

投資専門メディアのバランスは、資金確保より大きな障害は雇用創出だと指摘する。生成ＡＩ競争で最もリードしているオープンＡＩは１３７２人の社員を抱えている。トランプ次期大統領との「雇用創出１０万件」の約束を履行するにはオープンＡＩのような規模のＡＩ企業を７３社作らなければならない。ＡＩ産業は特性上、少数の高賃金人材に依存するため製造業のような大規模雇用創出が難しい。第１次トランプ政権当時に台湾の電子メーカー鴻海精密工業（フォックスコン）の投資は米国の期待に満たず、雇用創出も計画より少なかったため同様の状況が演出されるという懐疑的な見方もある。

それでも業界では孫会長が重要なタイミングで時代の流れを読み果敢な投資をして成功した経験があることから大きな呼び水を提供するという期待が出ている。日本が半導体復活を夢見て政府レベルで天文学的資金を注いでいることもあり、こうした流れと合わさり彼の再起に注目している。国民大学経営学部のキム・ドヒョン教授は「孫会長が提示した大きなビジョンの中には失敗もあるがＡＩと半導体を結合しようとする絵がポートフォリオにあり、この構図を大きく広げようとする意志が明らかに見える。米国中心にＡＩ半導体の構図を変えようという意味ある宣言として見守る必要がある」と評価した。