日本のノーベル賞受賞者（受賞時外国籍者を含む）はこれまでに２８人、そのうち科学分野だけで２５人。アジアでは圧倒的な実績だが、当の日本においては「ノーベル賞強国」という名誉は昔の話になりかねないと憂慮する声が出ている。２０２０年代に入って受賞者がわずか１人となったうえ、国際的に注目される論文数も中国などに抜かれているためだ。日本の科学界は、研究領域が全般的に狭まったことを原因と見つつ、「このままではノーベル賞受賞者が急減する時代が来かねない」と懸念している。

日本を代表する理工系の名門大の変化もこうした危機感が背景にある。４月３日午前、小雨が降る中、東京・目黒区大岡山にある東京工業大の正門は入学式に出席する新入生と家族たちで混みあっていた。「東京工業大学」と刻まれたプレートの前で記念写真を撮ろうと、保護者と学生約１００人が列をなしていた。行列に並ぶ人々の間からは「間もなく校名が東京科学大になる」という声が聞こえてきた。

１８８１年に設立された東工大は東京大、京都大、一橋大とともに日本の代表的な名門国立大４校を称する「東京一工」の一角を占める。名門大学に合格した子供を誇らしげに思う親の気持ちは日本もまったく同じだ。その学校の名前が変わるとは、残念なことだろう。

東工大は今年１０月に東京医科歯科大（１９２８年設立）と統合する。公募を経て決まった新大学名は東京科学大だ。東工大と医科歯科大はいずれも、トップクラスの研究をしているとして文部科学省が選定した１０校の大学「指定国立大学」である。

東工大はグローバル大学評価機関「ＱＳ」の２０２４年評価で世界９１位、日本で４位だ。医科歯科大は新型コロナウイルス感染症の流行初期に日本で最も多くの患者を受け入れ、変異ウイルスの研究などで成果を挙げた。ＱＳ２０２３年の歯科分野では世界３位だ。

韓国と同様、少子高齢化により学生数の減少が深刻な日本では、経営難を懸念する大学間の統合がしばしば行われている。しかし両大学のように「大学受験の勝ち組」として君臨する学校が統合した例はない。

日本の理工学、医歯学を代表する両大学が統合を決めたのは、研究費や人員を増やすことで研究領域を広げ、世界最高水準の研究機関として飛躍するためだ。統合をまず提案したのは医科歯科大からだった。コロナ患者の治療を通じて、研究力をより高めるには工業大との連携が必要だと判断し、パートナーに東工大を選んだ。当初、医科歯科大（学生数約３０００人）より規模が大きい東工大（約１万人）では、大学の正統性が失われかねないという慎重論もあったという。

統合に至ったきっかけは、２０２２年に日本政府主導で設立を決めた大学ファンドだった。日本政府は１０兆円規模のファンドを創設し、ファンドの運用益を国際競争力を持つ「国際卓越研究大学」に最大２５年間支援することにした。一校あたり数百億円規模に上る。ファンドには昨年、１０校が申請したが、選ばれたのは東北大１校のみだった。日本の研究の先頭に立つ東大、京大ですら苦杯をなめるほど審査は厳しかった。東工大と医科歯科大は東京科学大の名で、国際卓越研究大学に申請した。

「ノーベル賞受賞者２８人を輩出しても『次が見えない』…日本の名門工業大、医大が驚きの統合」（２）