電気自動車の「ゲームチェンジャー」に選ばれるテスラが悪戦苦闘を繰り返している。巨大消費市場である中国の需要が明確に減るかと思えば、ドイツ工場で火災が起こるなど世界各地で悪材料が噴出しているためだ。

ニューヨーク証券市場で５日、テスラの株価は前日より３．９３％安の１８０．７４ドルで取引を終えた。終値基準で２０２２年５月以来の安値を記録した。２日間で蒸発した時価総額規模だけ７６０億ドル（約１１兆円）に達する。

株価下落にはドイツのベルリンにあるギガファクトリー工場が極左団体の放火攻撃を受けて稼動を中断したというニュースが直撃弾になった。この日１日だけで１０００台の車両が完成できなくなり、今回の停電による損失額は数千億ウォンに達すると推定されるとロイターは伝えた。

４日にはテスラの中国・上海工場の２月出荷台数が１年前より１９％減ったという報道で株価が下がったりもした。ロイターは同日、アナリストのトロイ・テスライク氏の話として「価格を下げたのに中国販売が振るわないのは需要問題を示唆する」と診断した。実際にテスラの成績表も沈鬱だ。車両価格を最大１９％下げたのに、企業の収益性を計る営業利益率は昨年１０－１２月期に８．２％で前年同期の１６．０％に比べ半減したためだ。中国ＢＹＤに電気自動車販売世界１位を奪われたりもした。

当分は電気自動車の需要自体が鈍化するだろうという見通しも続いており突破口を見いだすのは厳しいという話も出ている。テスラは２０２１年と２０２２年に米国証券市場時価総額５位以内に入っていたが現在は１２位に押し出された。このため米国証券市場の上昇を率いる７つの主要企業を意味する「マグニフィセントセブン（Ｍ７）」からテスラを除くべきという声も大きくなった。フォードのジム・ファーリーＣＥＯは先月８日、「自動車産業の未来を探しているならばテスラと完全自動運転（ＦＳＤ）を忘れなさい」と話したりもした。

背景には「電気自動車から人工知能（ＡＩ）にパラダイムが変わった」点が挙げられる。ブルームバーグは３日、「市場が電気自動車からＡＩに転換され、エヌビディアがテスラの後継者になった」と分析した。投資会社バーンスタインのアナリスト、トニー・サコナギ氏は「テスラが今年と来年に緩やかな成長を見せると予想する。会社の成長ナラティブに疑問を提起する」と評価した。サムスン証券のイム・ウンギョン研究員はテスラをめぐり「（投資家に）代案が増えテスラが押された。株価回復に向けては金利引き下げ、または自動運転・ロボットの部分での具体的な商用化ロードマップが必要だ」と分析した。

しかしエヌビディアもやはりテスラのように株価急騰期後に大幅の下落相場を迎えるかもしれないとの警告も出ている。ＡＩに対する高い関心が数年前のドットコムバブルを思い起こさせるということだ。ハンファ投資証券のハン・サンヒ研究員は「１９９０年代中盤のインターネットのようにＡＩが生産性向上を率いることができる点は明らかだが、ＡＩと非ＡＩの乖離は過度だ。１位であるエヌビディアと最下位であるテスラの今年の収益率格差は１００ポイントに達し、アップルとの差も９０ポイントを超える」と明らかにした。

イーベスト投資証券投資戦略チームがまとめた「エヌビディアもテスラの道を歩くか」という報告書では、「次世代のアップルと呼ばれたテスラは市場シェアも失っているだけでなく、マージンも落ちている。テック産業でこうした姿は死の兆しも同じだ。一連の事例はＡＩに対する無限の期待感を持っているエヌビディアの株主に警戒心を与える」と診断した。