ＣｈａｔＧＰＴのリリースからわずか１年余りで人工知能（ＡＩ）大衆化時代を切り開いた米国のＯｐｅｎＡＩが今回は世界半導体市場の勢力図を根本から変える大規模な半導体投資計画に出た。半導体主導権を巡るビッグテック企業間の「Ｃｈｉｐ　Ｗａｒ（半導体戦争）」で半導体強国の韓国がどのように対応するかによって、危機にもなり、反対に大きな機会になる可能性がある。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）などによると、ＯｐｅｎＡＩのサム・アルトマン最高経営責任者（ＣＥＯ）は自社ＡＩ半導体開発と生産工場建設のために５兆～７兆ドル（約７４７兆～１０４６兆円）の資本調達を目標に投資家と会っている。昨年世界半導体市場全体の売上高が５２７０億ドル水準であることを考慮すると、ＯｐｅｎＡＩの目標ファンディング額は既存の半導体市場を完全に覆す天文学的な数字だ。まだ具体的な事業計画が発表されたわけではない。だがアルトマン氏が最近アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のＡＩ企業でありＯｐｅｎＡＩ投資会社でもあるＧ４２のタハヌーン・ビン・ザイード会長兼ＵＡＥ国家安全保障顧問と会ったことから、業界はＯｐｅｎＡＩが中東オイルマネーを確保して先端ＡＩ半導体生産に出るとみている。

ＯｐｅｎＡＩがソフトウェアを越えてハードウェア（半導体）まで事業領域を拡大すると出たのはＡＩ開発速度にハードウェア（半導体）がついて行けないボトルネック現象のためが大きい。そのうえＡＩ演算に主に使われるグラフィック処理装置（ＧＰＵ）分野で独歩的な競争力を備えたエヌビディアに対する依存度がますます高まることに伴う疲労感も一因となった。産業全般にＡＩが活用されてエヌビディアチップの供給不足現象が深刻化したことが自社生産の必要性を痛感させる契機になった。

韓国主要半導体メーカーがＯｐｅｎＡＩが描く半導体同盟に乗ることができればＡＩが触発した半導体好況の勝者になることができる。だが、バラ色展望だけに寄り掛かるには状況はそれほど単純ではない。特にファウンドリ（委託生産）第１人者である台湾ＴＳＭＣの歩みをみると、韓国が直面した危機がより鮮明になる。ＴＳＭＣは最近日本子会社ＪＡＳＭに２００億ドルの投資を通じて日本国内に第２工場稼働計画を発表するなど、日本と合作して攻撃的な生産工場増設に乗り出している。国籍を問わず工場建設費を最大５０％まで支援する日本政府の果敢な半導体テコ入れ政策に相対的安価な大卒初任給の人件費が大きな決め手となった。

日本だけでなく世界半導体市場では各国政府の積極的政策と企業の果敢な投資が結合して半導体合従連衡の真っ最中だ。ここで狂いが生じれば半導体強国の維持どころか淘汰される側に回ってしまう。韓国政府も企業の足を引っ張る形態を自制して果敢な支援政策のために努力しなければならないだろう。