地球終末までの残りの時間を示す「世界終末時計」の秒針が昨年と同じ「９０秒前」に決まった。

米国の原子力科学者会報（Ｂｕｌｌｅｔｉｎ　ｏｆ　ｔｈｅ　Ａｔｏｍｉｃ　Ｓｃｉｅｎｔｉｓｔｓ、ＢＡＳ）は２３日（現地時間）、「世界終末時計」で終末を意味する午前０時まで残された時間を「９０秒」に維持すると明らかにした。

これは昨年と同じ水準だ。ＢＡＳは２０２０年から秒針を午前０時まで残り１００秒で維持してきたが昨年９０秒にした。ロシアのウクライナ侵攻以降、核使用の懸念が高まったことに伴うものだ。

ＢＡＳは今年、時計を残り９０秒に設定した根拠として、核脅威、気候変化に対する不十分な取り組み、人工知能（ＡＩ）や新しい生命工学の誤用などを挙げた。

レイチェル・ブロンソン会長は「世界中の紛争地域は核拡散脅威を抱えていて、気候変化はすでに死と破壊を引き起こしている」とし「ＡＩや生物学的研究のような破壊的な技術は安全装置よりもはやく発展している」と話した。

ロシア－ウクライナ戦争で核危険が今なお残っていることも考慮に入れられた。ブロンソン氏は「ロシアとウクライナ間の戦争終息ははるかに彼方に見え、ロシアの核兵器使用は以前と深刻な可能性として残っている」とし「過去１年間、ロシアは懸念すべき核兵器使用の信号を数多く送った」と指摘した。

イスラエルとハマスの戦争にも懸念を示した。ブロンソン氏は「核保有国としてイスラエルは明らかに世界終末時計に関連がある」とし「特に懸念されるのは、この地域で紛争が広範囲に拡大し、さらに大きな戦争が起き、より多くの核保有国が介入する可能性がある点」と話した。

気候変化については「２０２３年地球は記録的に最も暑い年を記録し、世界の温室効果ガス排出量も増加を続けて未知の領域に入った」とし「全世界と北大西洋の海水面温度は記録を更新し、南極の解氷は衛星データが登場して以来、最も低い数値を記録した」と説明した。

あわせて昨年はクリーンエネルギーに対する新規投資が１兆７０００億ドル（約２５２兆円）に達したが、約１兆ドルに達する化石燃料投資がこれを相殺したと付け加えた。

ＡＩの発展速度に比べてルール作りに向けた取り組みが鈍い点にも言及した。ＢＡＳは「ＡＩが誤った情報を拡大して民主主義が依存する情報環境を腐敗させる潜在力が大きい」とし「世界が核危険、伝染病および気候変化に効果的に対処することを阻む要因になり得る」と指摘した。

時計の針を戻すためには主要国の間の対話と合意が必要だと言及した。ＢＡＳは「米国、中国、ロシアがそれぞれのグローバル脅威について、真摯に対話を始めなければならない」とし「このような脅威はいかなる国や指導者も統制することはできない性格と規模だ。共同の行動を要求するという思いで指導者と国家が一緒に努力しなければならない」と促した。

◇アインシュタインが中核となって設立…２００７年「気候」登場

ＢＡＳはアルベルト・アインシュタイン、ロバート・オッペンハイマーらが中心となって１９４５年に設立された。「世界終末時計」は第２次世界大戦と広島・長崎原子爆弾投下以降、核兵器の危険に警鐘を鳴らすために１９４７年に作られた。

１９４７年に設定された時間は午前０時まで「残り７分」だった。しかし１９４９年ソ連が初めて核実験を実施して「残り３分」になり、１９５３年米国が水素爆弾実験をすると「残り２分」になった。

午前０時までの残り時間が再びのびた場合もあった。１９９１年冷戦終息に時計の針が示す時間は「残り１７分前」に逆戻りした。しかし１９９８年インドとパキスタンの核実験、２００７年北朝鮮の核実験によって「残り５分」に縮まった。

時間を決める最も大きな要因はそれまで「核」だったが、２００７年に初めて「気候変化」が核心要素に含まれた。特に２０１５年にはＢＡＳが残り時間を３分にしたが、その主な理由に気候変化を挙げた。

その後、核兵器の脅威や気候変動、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）などで２０１９年は「残り２分」に設定され、２０２０年はイランと北朝鮮の核プログラムなどを理由に挙げて「残り１００秒」まで針を動かしていた。