スマートフォンの戦場が人工知能（ＡＩ）に移動しつつある。アップル（Ａｐｐｌｅ）のｉＰｈｏｎｅ（２００７年）、サムスンの折りたたみスマートフォン（２０２０年）に続く三度目の競争の舞台に「オンデバイスＡＩ」スマートフォンが浮上している。サムスン電子は来月発売される新型フラッグシップモデル「Ｇａｌａｘｙ　Ｓ２４」にＡＩ技術を搭載してオンデバイスＡＩ市場の先行獲得を狙う。

２４日、ＩＴ業界や外信などによると、アップルがコロンビア大学の研究陣と一緒にマルチモーダルＬＬＭ（大規模言語モデル）「Ｆｅｒｒｅｔ」を非商業用オープンソース形態で１０月に公開した事実が一歩遅れて話題になった。マルチモーダルＬＬＭはテキストだけでなくイメージ・映像なども認識してコンテンツを作り出すことができ、オープンＡＩ（ＯｐｅｎＡＩ）・グーグル（Ｇｏｏｇｌｅ）・マイクロソフト（Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ）などが最近しのぎを削っている技術だ。生成ＡＩに関連したアップルの論文も今月に入って公開された。短い映像があるだけで３Ｄデジタルアバターを実現する「ＨＵＧＳ（Ｈｕｍａｎ　Ｇａｕｓｓｉａｎ　Ｓｐｌａｔｓ）」技術と制限されたメモリーチップでＬＬＭを効率的に処理する技術等だ。来年からＣｈａｔＧＰＴのような生成ＡＩ技術が個人スマートフォンに搭載されたオンデバイスＡＩ市場が本格化する中で、アップルが関連技術を相次いで公開して耳目を集めている。ＡＩ競争で遅れを取っているという評価のアップルが生成ＡＩを自社のハードウェア・ソフトウェアエコシステムに組み込もうとしているとみることができる。

アップルはまた、ＬＬＭの著作権問題をなくそうとＶＯＧＵＥ（ヴォーグ）をはじめザ・ニューヨーカー（Ｔｈｅ　Ｎｅｗ　Ｙｏｒｋｅｒ）、コンデナスト（Ｃｏｎｄｅ　Ｎａｓｔ）、ＮＢＣニュースなどメディア業界と交渉も推進しているとニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）が２２日（現地時間）、報じた。ＮＹＴは「アップルは仮想秘書『Ｓｉｒｉ』のリリース以降、１０年間ほぼ停滞していた」とし「生成ＡＩ開発競争でアップルが競争会社に追いつこうと努力している」と評価した。

◇オンデバイスＡＩとは？

ＣｈａｔＧＰＴが触発した生成ＡＩ技術は来年度スマートフォンやＰＣなど個人用機器（デバイス）を通じて大衆化する見通しだ。アップルやサムスンなどは各自ＬＬＭを開発して自社の機器に生成ＡＩを搭載しようと準備を進めている。ＣｈａｔＧＰＴなど現在広く使われている生成型ＡＩは個別スマートフォン・ＰＣで収集した情報を中央のクラウドサーバーに送って演算を処理した後に結果値を再び個別機器に伝送する形だ。中央のクラウドが分析を担当しているが、個別機器の演算性能が優れていなくても、各個人が生成ＡＩを使うことができるという長所がある。しかし機器に保存されたデータを外部ネットワークに伝送しなければならず、個人情報保護が脆弱で、クラウド演算に必要なＡＩ半導体が品薄、さらにクラウド費用も高騰するという限界に至った。

反面、オンデバイスＡＩは中央のクラウドサーバーを経ずに個別機器にＡＩチップを搭載して機器で演算を処理する。文字どおり機器の中にＡＩが搭載される。クラウドへデータを送る必要がないため情報処理速度が上がり、セキュリティに対する懸念も解消することができる。例えば機内モードでも生成ＡＩ作業が可能で、機器にＡＩが搭載されるため使い込むほど各個人の特性に合わせて最適化される。ユーザーの好みや習慣などをＡＩが学習しながら個人秘書のように使うことができる。

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