中国発粒子状物質の季節が始まった。中国北京一帯に粒子状物質警報と濃霧注意報が同時に発令された１日、北京道路公社がＧ１北京－ハルビン、Ｇ２北京－上海、Ｓ１５北京－天津など管轄する高速道路８路線を閉鎖したと新京報が報じた。

この日、中国中央気象台は首都経済圏である京津冀（北京・天津・湖北）一帯を覆う今回のスモッグが、北側から冷たい空気が降りてくる２日夜まで続くと予報した。韓国も影響を受ける見通しだ。韓国国立環境科学院の大気質統合予報センターのＰＭ２．５（微小粒子状物質）週間予報によると、今週末である４日は仁川（インチョン）と京畿（キョンギ）南部、忠南（チュンナム）地域のＰＭ２．５濃度が３６マイクログラム／立方メートル以上を記録すると予想した。

中国首都圏の今回のスモッグは一帯一路（陸・海上新シルクロード）フォーラムが終わった先月２２日から始まった。３０日、京津冀中南部と河南省北部は空気質量指数（ＡＱＩ）が６段階のうち第４～５段階である１５１から３００まで悪化した。

これに伴い、北京市は今月２日２４時まで大気質オレンジ警報（厳重汚染段階）を発令して市民にＳＭＳで知らせた。あわせて高齢者や呼吸器疾患者に外出を控えるように警告した。

北京市気象当局は今回のスモッグの原因を経済回復に伴う産業活動の増加と分析している。１０月下旬以降、京津冀一帯の工業電力使用量が同月上旬・中旬と比較して５％増加したほか、セメント・レンガ・タイルはもちろん鉄鋼・コークス・石油化学産業の電力消費量が大きく膨らんだ。また大型トラックの移動通行量が上旬・中旬に比べて１４％増えた。

一部では中国が経済回復のほうを重視して大気汚染の取り締まりを緩和し、今年の冬は例年よりスモッグの発生が頻繁になるという懸念も提起されている。この場合、韓国の大気質も例年より悪くなる可能性がある。