誰もここまで予想できなかった。中国経済のデフレーションの可能性のことだ。中国経済が不安定になるという展望はすでに２００８年北京オリンピック（五輪）以前から出ていた。高度成長の後遺症で発生したバブルのためにオリンピックを開催したら中国経済が後退するかもしれないという観測だった。

だが、中国経済はオリンピックを開催して垂直上昇した。２０１０年には日本を抜いて国内総生産（ＧＤＰ）が米国に続き世界２位に浮上した。日本政府と経済専門家は茫然自失とした。中国は決して日本に追いつくことはできないと大見得を切っていた言葉が一日にして崩れた。その次は中国の米国経済追越し論が急浮上した。２０３０年には中国が世界１位経済大国になるという展望が相次いだ。

最近中国はまた、世の中を驚かせている。消費と輸出がどちらも落ち込んでいるためだ。「世界の工場」として世界経済を思うがままに動かす経済大国に浮上した中国の突発状況だ。中国に集まっていた外国人投資家の熱気も急冷している。今年４－６月期外国人直接投資は統計作成以来２５年ぶりに最低値に落ちた。中国から手を引いた外国人はインド・ベトナムなどに投資先を変えている。

重要なのは今後中国経済が韓国に及ぼす影響だ。そのヒントはジャパニフィケーション（Ｊａｐａｎｉｆｉｃａｔｉｏｎ、日本式長期沈滞）から伺える。日本は１９９０年をピークに「失われた３０年」の罠に陥った。最近なんとか底を打って回復の兆しを見せているが、本格的な回復に向かうものなのかどうかは不確かだ。

中国経済がジャパニフィケーションに苦しめられるいくつかの理由うち、最も大きいものは米国の全方向的牽制だ。日本は８０年代米国をあともう少しで追い越すというところまで経済が急成長した。『「ＮＯ」と言える日本』という本が出版されて日本列島が浮き立っていた。この時、米国はプラザ合意と半導体協定を通じて日本の金融と産業成長を牽制した。その反射利益で韓国は半導体産業を育成することができた。

２０１８年以降、米国は与野党が超党派的に中国の追撃を抑制している。共和党陣営のトランプ大統領が火ぶたを切って関税障壁を高くし、民主党陣営のバイデン大統領がバトンを受け継いで半導体科学法・インフレ抑制法で中国の半導体技術確保を遮断するために乗り出した。この隙に日本は千載一遇の漁夫の利を得ている。米国からの支援の下、半導体生産体制を復活させることができるようになったためだ。

内部的にはバブル経済がジャパニフィケーションを加速させることができる。中国の内需状況を覗いてみると３０年前の日本と酷似している。まず不動産から揺れている。恒大をかろうじて救ったと思ったら、今度は碧桂園が迷走している。日本経済は不動産市場の下落と共に深いデフレーションの深淵に引きずり込まれていった。不動産価格が落ちれば企業の資産価値とともに個人の財産も減ることになる。これが消費萎縮につながり、企業が雇用を減らす悪循環のブラックホールに陥る。

中国の青年失業率は２１．３％に達する。景気浮揚策を使っても回復することが難しい水準だ。青年失業率は決定的にジャパニフィケーションの慢性的症状になりえる。日本はデフレ真っ只中のとき、フリーターが４００万人に達した。就職先がなく、あてもなくバイト先を転々とする青年集団をフリーターと言った。青年失業率解消は中国がなんとかして克服しなければならない課題だ。

輸出において韓国の中国依存度は最近１９％台まで低くなった。中国との貿易収支も赤字に転換した。反面、米国に対する輸出依存度は急増している。もうこれ以上中国成長に便乗して韓国経済が成長を享受した時代ではない。それだけ韓国は市場多角化に速度を出さなければならない。その最大の武器は「製品とサービスの超格差」しかない。ちょうど韓日米首脳が次世代技術協力体制を構築することで合意し、中国はジャパニフィケーションに入りつつある。この巨大なサプライチェーン地殻変動の影響に我々がしっかりと備えなければならない時だ。

キム・ドンホ／経済エディター