주요 기사 바로가기

【噴水台】韓国版サブプライムの影

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2022.12.27 10:54
0
「米国経済が崩れる方に賭けた。私たちが正しければ人々は家を失い職場も失い老後資金も失う。失業率が1ポイント上昇すれば4万人が死ぬということをわかっているか」。

映画『マネー・ショート』(2016年)のせりふだ。米国を超え世界経済を危機へ追いやった2007年のサブプライムローン危機の転末を扱った。米国の不動産と金融市場の崩壊に賭けた初心者ファンド会社代表チャーリーとジェイミーが多額の金を手にすることになったと喜び、彼らを助けた元トレイダーのベン・リカートはこのように大声を張り上げる。

 
韓国の不動産市場が果てしなく滑っているところだ。底にはまだついていない。不動産価格を消してしまった金利がどこまで上がるのか、高金利があとどれだけ続くのかまだ霧の中だ。

2007年米国サブプライムローン危機で「引き金」の役割をしたのも金利だった。米国の中央銀行に当たる米連邦準備制度理事会(FRB)は年1%まで下がった政策金利を5.25%まで引き上げた。高騰する物価のためだった。超低金利で隠されていた住宅ローンの問題が表面化して金融市場崩壊につながった。まともな職も所得もない人に貸付(サブプライムローン)をして家を買うようあおったのが禍根だった。

現在の状況は当時とそっくりだ。物価上昇→金利引き上げ→不動産価格下落。静かに段階を踏んで行くところだ。違う点もある。韓国の家計負債状況だ。2007年7-9月期に68.2%だった名目国内総生産(GDP)比の家計信用比率は今年7-9月期に105.2%まで上昇した(韓国銀行「金融安定報告書」)。1年間に国全体が稼いだ金額をすべて注ぎ込んでも家計の借金をすべて返済することができないという意味だ。

そのような渦中で韓国政府は住宅担保認定比率(LTV)、総負債償還比率(DTI)、総負債元利金償還比率(DSR)のような貸付規制があり銀行が相次ぎ倒れる「システムリスク」の可能性は小さいと繰り返し強調する。あらゆる手段を講じて買った住宅価格が半減しようが、ギャップ投資詐欺で伝貰保証金を失おうが、銀行は上がった金利に合わせてきっちりと貸出利子と元金を徴収するので問題ないという話も同然だ。

再び『マネー・ショート』の一場面に戻ってみよう。危機を予測したヘッジファンドマネージャー、マーク・バウムのせりふだ。「結局詐欺はばれて失敗する。最後は一般国民が代償を払わなければならない。いつもそうしてきたから」。

チョ・ヒョンスク/経済部次長

関連記事

最新記事

    もっと見る 0 / 0
    TOP