ポスコが台風１１号で被害を受けた浦項（ポハン）製鉄所の３カ月以内の工場正常稼働を目標に復旧活動を続けている。ポスコグループの崔正友（チェ・ジョンウ）会長は先週末に浦項製鉄所を訪れ、役員社員とともに泥の除去など復旧作業に参加した。

ポスコは１８日、先週末に協力会社の役員社員を含め１万５０００人が浦項製鉄所の復旧作業をしたと明らかにした。同社によると６日の台風１１号による浸水翌日から始まった復旧作業に現在まで８万人余りが参加した。

同社関係者は「浦項製鉄所の圧延工場の排水作業は現在仕上げ段階。圧延地域の６７％に電力が供給された」と明らかにした。ポスコは圧延地域の地下施設にたまった泥と土砂を除去するのに人材と装備を大挙投じた状況だ。また、１５日に第３電気鋼板工場の稼動に続き１７日には第２電気鋼板工場の一部稼動を始めた。電気鋼板は電気的性質を持った鋼板で主に電気自動車のモーターに使われる。

１７日には崔会長が浸水被害の大きい圧延地域の厚板工場地下設備復旧現場を訪れて力を貸した。崔会長は社員らと弁当を食べながら現場の声を聞いた。

この日、ポスコ厚板部のオ・サンウン課長は「初めて現場を訪れた時、地下設備が砂で埋まってめちゃくちゃな姿を見て涙があふれた。自分の身のように磨いたこの設備を１日も早く復旧しなければという考え」と話した。

崔会長は「胸が張り裂けそうだ。復旧作業中はずっと胸が詰まった。天災で大きな被害を受けたが国家経済に及ぼす影響を最小化するために使命感を持って復旧活動を持続するよう望む」と激励した。続けて「このような時ほどポスコの底力を見せなければならない。復旧活動中は必ず安全ルールを順守しなくてはならない」と呼び掛けた。

◇「特段の事前措置で大きな被害防ぐ」

ポスコは当分グループ内のすべての系列会社が参加して浦項製鉄所復旧にまい進すると明らかにした。今月中だけで３０００人以上のグループ役員社員が製鉄所を訪れて復旧活動に参加する計画だ。

この日ポスコは全工程の稼動中断という特段の事前措置により大きな被害を防げたとして具体的状況を説明した。ポスコ関係者は「事前に全工程の稼動を中断しなかったなら突然の停電で高炉と製鋼工場で火災と爆発が発生する可能性があった。圧延工場では加熱で耐火物が損傷し長期間操業再開が難しくなったかもしれず、地下に浸水した圧延工場のモーターが稼動中だったら再生不可能な状態に壊れて復旧を約束できなかっただろう」と強調した。

これに先立ち産業通商資源部は台風１１号が十分に予報された状況でも工場稼動中断という４９年来で初めての事態が発生した理由に対し重点的に確認したいと明らかにした。これに対し一部で経営陣の責任論も浮上した。ポスコは冷川（ネンチョン）の急激な氾濫にともなう不可抗力だったと反論している。