サムスン電子が下水処理施設の必要がない「新概念トイレ」（Ｒｅｉｎｖｅｎｔ　ｔｈｅ　Ｔｏｉｌｅｔ、以下ＲＴ）を開発することになった理由を公開した。

サムスン電子は３０日、自社のユーチューブ公式チャンネルに「サムスン電子、『新概念トイレ』で地球の難題解決に参加」と題した映像を載せた。この映像には、２０１９年にサムスン総合技術院が水と下水処理施設なく作動するＲＴの開発に参加することになった契機や開発過程などが出てくる。

ＲＴは、ビル・ゲイツ・マイクロソフト創業者が理事長を務めるビル＆メリンダ・ゲイツ財団が、水と下水処理施設が不足する低開発国に普及させるため、２０１１年から開発・商用化に取り組んでいる新概念トイレ。ゲイツ財団は中国・インド・南アフリカなどの研究機関と大学に財政を支援してＲＴの開発を進めてきたが、開発には至らなかった。

ＲＴには▼大便・小便からの有害病原体除去▼水・栄養素などの資源回収▼下水溝なく最小限の電力で作動▼１人あたり一日使用料０．０５セント未満などの機能が条件となっていたが、関連技術と大量生産が可能なコスト水準を確保するのが難しかった。

ゲイツ財団は２０１８年、サムスン電子にＲＴの開発を依頼し、これに関する報告を受けた李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長はサムスン総合技術院に関連ＴＦを設置するよう指示した。

サムスン総合技術院のＴＦは２０１９年から研究を始めたが、苦難の連続だった。ＲＴ開発には固体力学、静力学、流体力学、動力学、熱力学など複雑な理論を適用する必要があった。開発過程で汚物があふれたり試験段階でカボチャの種が脱水口をふさぐなどの紆余曲折もあった。

サムスン総合技術院のキム・ナクジョン研究員は「難しい課題でも全世界の専門家のアイデアを集めれば可能性があるというが、ＲＴの開発については可能だという人がいなかった」と伝えた。

ＴＦは３年間の努力の末、ついに家庭用ＲＴのプロトタイプを完成させた。▼駆動エネルギー効率化▼排出水浄化能力確保▼排気ガス削減▼耐久性改善▼小型化－－に成功した。ゲイツ財団の流出水および排気ガス条件を満たす技術も開発して搭載した。

キム研究員は「『これは本当にできないだろうか』という言葉を一日に何度も繰り返した」とし「長い間、各自が黙々と役割を果たし、完成度が高まった」と話した。

現在、家庭用ＲＴのプロトタイプは使用者試験を終えた状態だ。ゲイツ財団は今後、量産のための効率化過程を経て、下水施設がなかったり水が不足したりする低開発国に提供する計画だ。サムスン電子はＲＴ技術の特許を低開発国対象の商用化過程に無償で供与する計画という。

サムスン総合技術院の金己男（キム・ギナム）常務は映像で「この課題はやるかやらないかの問題ではなく、我々に与えられた任務だと考えた」とし「我々の技術を活用して何かに役立つということが重要だ」と述べた。