延世（ヨンセ）大学医学部のパク・ウンチョル教授（予防医学）は「韓国でオミクロン株が優勢株になってもマスク着用のおかげで欧州のように伝播力があるわけではなさそうだ。そのうえオミクロン株の致命率がデルタの３分の１以下である点、６０歳以上の高いブースターショット接種率、経口用治療薬、夏季の到来などを考慮すると、ニューノーマルに進むことができるのではないかと考える」と述べた。パク教授は「換気装置の設置を支援し、マスクをしっかりと着用し、飲食店の面積あたりの人数を制限するなどの対策が必要だ」と付け加えた。

高麗大学医学部のチョン・ビョンチョル教授（予防医学）は「オミクロン株が出てきて多くの人を感染させる。自然感染のうえにワクチン接種がさらに進めば集団免疫が形成されてパンデミックがなくなり、季節的な呼吸器感染病のような風土病になると思う」とし「韓国でもオミクロン株がまもなく優勢株になるだろう。これに備えて防疫計画を組むべきで、社会的距離確保を解除してはいけない」と述べた。

しかしＷＨＯの発表を楽観的ばかりに解釈してはいけないという警戒論も少なくない。

翰林（ハンリム）大学医学部の金東賢（キム・ドンヒョン）教授（予防医学）は「テドロス局長の話はすべての国の接種率を７０％に引き上げなければならないということを強調するのに傍点がついている」とし「国別のワクチン不平等を解決してこそ目標達成が可能だが、これを解決する国際的イニシアチブ（推進動力）があるべきだというメッセージを送った」と述べた。キム教授は「今のように各国が保健安保の視点で入国の扉を閉ざす形で自国中心主義に流れているので、テドロス局長が国際連帯を強調した」としながら「韓国も国際連帯に進む基盤を磨き上げてこそ国の品格が上がる」と指摘した。

キム教授は「南アフリカの場合、自然感染のうえにワクチン接種が増して今は拡散が減った。新型コロナが長期化してこのような形でエンデミックに進む可能性がある。ただし変数はワクチン接種が低調な国だが、ここから第２のオミクロン株が出てこないとも限らない。これはまた別の挑戦だ。拡散抑制と被害最小化のツートラック戦略を維持しなければならない」と付け加えた。

嘉泉（カチョン）大学吉（キル）病院のオム・ジュンシク教授（感染内科）も「最も理想的なシナリオはマスクを着用しながら距離確保をしないことだ。だが、そのような状況は容易ではない場合もある」と分析した。オム教授は「（ＷＨＯの見通しが）距離確保をしない国で一日に１０万人、２０万人の感染者が発生する状況が落ち着くということ」としながら「インフルエンザ水準に落ちることを期待することは難しい。そこまでになるためにはさらに数年が必要だ。持続期間が長く免疫力がもう少し高い効果的なワクチンが出てこなければならないし、抗ウイルス剤（治療薬）も副作用が少なく誰にでも投与できる状況になってこそインフルエンザのようになる」と述べた。

ＷＨＯも韓国専門家も「今年でコロナ終息」…ただ一つ条件が（１）