日本で新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）新規死亡者が１年３カ月ぶりに０人を記録した。

８日、読売新聞によると、前日日本全国で新規感染者は１６２人確認されたが、昨年８月２日以降、約１年３カ月ぶりに死亡者はいなかった。重症者は６日と同じ１００人を記録した。

報道によると、東京では感染者が２１人報告されて１１日連続で３０人以下を記録した。最近１週間の平均新規感染者は２０人で、前週（２５人）に比べて１８％減った。大阪では３９人の感染が確認された。

このように感染者が急減した背景を巡り、日本国内の専門家はそれぞれ異なった見解を出している。

日本経済新聞８日付に報じられた感染症専門家３人の寄稿文を見ると、背景に▼新型コロナワクチンの効果と基本的な感染対策の徹底▼一時的な集団免疫効果▼日本独自のデルタ株に変異後、感染力喪失▼変異重ねた末の自滅－－などだ。

東邦大学の舘田一博教授は「新型コロナワクチンの効果は６～８カ月とみられる」としながら「英国やイスラエルなどワクチン接種が先行した国では、ワクチン効果による免疫力が弱まっていた時期にデルタ型が流行し、接種した人も感染する『ブレークスルー感染』が増えた。日本も早く接種が進んでいれば同じような状況になったかもしれない」と推測した。

また「（日本国民が）マスクを着用し、密集を避け、十分換気する。（９月末の）緊急事態宣言解除後も会食を控えるなど対策を一気に緩めていない」という点も急減現象の背景に挙げた。

東京大学の黒木登志夫名誉教授は、最近の日本国内の感染者減少率は「あり得ないような数字」とし、当局の対策強化だけでは感染者急減を説明できないと指摘した。

黒木教授は「国内では日本独自のデルタＡＹ・２９型が第５波の主流」だった可能性があるとしながら「仮説だが、ある遺伝子領域に変異が追加され、感染性が失われるといったことが起きている可能性がある」と説明した。

大阪大学の松浦善治特任教授は他国の事例を勘案すると「ワクチンだけでは説明できない」とし「患者の急減はウイルス側に理由があるのかもしれない」と説明する。

松浦教授は「強い感染力を持つ新型コロナのデルタ株はあまりに多くの変異を起こしすぎ、人間に感染した時に増えるのに必要な物質を作らせる遺伝情報が壊れるなどして、自滅しつつあるのかもしれない」とし「以前に優勢だった株は、デルタ株の流行に押されて勢力を弱めた」とした。

あわせて「新型コロナの流行が今後どうなるかは見通しにくい」としつつも「これからも新たな変異株が現れるだろう」と予想した。