サムスン電子がわずか２年で全世界の１６カ国でスマートフォンの「王座」を中国企業に明け渡したことが分かった。５日、中央日報が香港の市場調査会社カウンターポイント・リサーチを通じて入手した今年４－６月期の国別市場シェアドラフト（暫定分）の集計結果だ。通常、暫定集計数値と確定分はほぼ差がない。

カウンターポイント・リサーチによると、サムスン電子は今年４－６月期の主要７３カ国の中で４１カ国でスマートフォン市場１位を記録した。２０１９年４－６月期に５７カ国でシェア１位だったため、１６カ国で守城に失敗したわけだ。

いわゆる「７軍団」〔シャオミ（小米科技）、ＯＰＰＯ、Ｖｉｖｏ、ファーウェイ（華為技術）、ＯｎｅＰｌｕｓ（ワンプラス）、ｒｅａｌｍｅ（リアルミー）、Ｈｏｎｏｒ（オナ―）〕と呼ばれる中国スマートフォン企業が南進・西進してサムスンが守ってきた主要国市場を席巻した。

サムスン電子が東南アジア市場で１位を逃がした国は、インドネシアやマレーシア、タイ、シンガポール、香港、バングラデシュ、ネパールだ。その席をＯＰＰＯ・Ｖｉｖｏ・シャオミが占めた。数年前から中国企業が精魂を込めてきたアフリカではナイジェリア、ケニア、アルジェリア、エジプト、カタールで１位を逃がした。ドイツやフランス、オーストラリア、ウズベキスタンでも中国企業にリードされた。

カウンターポイント・リサーチ側は「サムスンが１位を守ってきた他の国でも中国企業との格差が縮まっている」と伝えた。これを受け、サムスン電子の今年４－６月期の市場シェアは１７％で２０１９年４－６月期（２１．３％）より４％ポイント以上下落した。

特に、世界４位の人口大国であるインドネシアでサムスン電子の４－６月期のシェアは１５％で４位にとどまったと暫定集計された。Ｖｉｖｏが２２％で１位だった。サムスン電子はすでに今年１－３月期にインドネシアを含んで東南アジアの主要４カ国（フィリピン、タイ、ベトナム）の合算１位をＯＰＰＯに明け渡した。

それでも中南米ではサムスン電子が依然として強勢だが、シャオミ・ＯＰＰＯ・Ｖｉｖｏなどの攻勢が侮れない。サムスン電子のスマートフォン工場があるベトナムでは１位（３７％）を守ったが、やはり中国ブランドが市場の半分以上を占めて猛追撃中だ。

カウンターポイント・リサーチ側は「サムスンが振るわない最も大きな理由はベトナム工場の生産支障とアプリケーションプロセッサ（ＡＰ）の不足だが、中国企業の攻撃的な取り組みも関係がある」と分析した。この会社関係者は「シャオミは欧州や中東・アフリカで勢力を広げており、ＯＰＰＯとＶｉｖｏは西南アジア・東南アジアを集中攻略していて戦線が広くなった」として「下半期にもサムスン電子には厳しい状況が続くだろう」と見通した。

サムスン電子の不振が長期的な観点では「中国発バタフライ効果」ためという見方もある。一時、３０％に達したサムスン電子の中国スマートフォン市場シェアが０％台に縮小し、その間中国企業が技術力やマーケティングノウハウを育てて海外市場に参入できたということだ。実際に、中国企業はコスパ（費用対効果）を前面に出して各個戦闘方式でサムスンの主な拠点を攻略中だ。

ストラテジー・アナリティックス（ＳＡ）によると、、シャオミはサムスン電子の「ホームグラウンド」とされてきた欧州市場で今年４－６月期のシェア２５．３％で市場の１位にのぼった。シャオミの設立者である雷軍会長は３日、中国版ツイッターである微博（ウェイボー、中国版ツイッター）に「突然良い知らせが来た」という感想とともに「ハート」３つを押した。

サムスン電子内部の危機感は大きくなっている。フラッグシップ機種「ＧＡＬＡＸＹ　Ｓシリーズ」の不振が続いているうえに、シェアの下落傾向も明らかであるためだ。今年４月始めて先月終了させようとした無線事業部の経営診断を最近１カ月さらに延長したのもサムスンの危機意識をそのまま見せる。

匿名を求めた業界専門家は「サムスン電子がスマートフォン事業の経営診断を通じて、どのような対策と戦略を打ち出すかが最大の関心事」として「このままではサムスン電子は２～３年内に世界１位を明け渡すかもしれない」と懸念を示した。