ビットコインが「死の十字架」を背負った。中国発の衝撃の中で資産価格の長期下落局面を意味するいわゆる「デスクロス（ｄｅａｔｈ　ｃｒｏｓｓ）」に進入し、追加下落が避けられないとの見方が続きながらだ。暴落のマジノ線と見なされている３万ドル線も危険にさらされている。

暗号通貨サイト「Ｃｏｉｎｄｅｓｋ（コインデスク）」によると、ビットコイン価格は２２日午前１０時現在、１ビットコイン（ＢＴＣ）あたり３万１８２８ドルで、２４時間前より１０％以上下落した。ビットコイン価格が２桁台の下落幅を示すと、ブルームバーグやロイター通信など主要外信は「ビットコイン価格がデスクロスに進入した」と報じた。

◆デスクロス進入したビットコイン…長期下落？

デスクロスは株式など変動性がある資産価格の傾向を現わすときに使う言葉だ。資産価格が技術的に長期の弱気相場に入ったことを意味する。資産価格の短期移動平均線（ＭＡ）が長期ＭＡの下に落ちればデスクロスに進入したとみる。一般的には５０日（短期）ＭＡが２００日（長期）ＭＡよりも下になったときを意味する。ブルームバーグもこれを根拠にデスクロスを判断した。

ビットコインが最後にデスクロスを経験した時点については外信の分析が交錯している。ブルームバーグは２０１９年１１月、ロイター通信と米国経済雑誌フォーブスなどは２０２０年３月とみている。時差はあるが、少なくとも１年３カ月ぶりにデスクロスが再びビットコインを襲おうとしている。

◆中国の取締りに…市場「ビットコインの流動性がなくなってしまうのでは」心配

ビットコインが死の十字架を背負うことになった最も大きな要因は中国だ。先月、中国の劉鶴副首相がビットコインのマイニングと取引行為を取り締まると宣言した後、仮想通貨に対する全方向的な規制に乗り出した。２１日、環球時報の英文版であるＧｌｏｂａｌ　Ｔｉｍｅｓ（グローバルタイムズ）はビットコインのマイニング会社の９０％が閉鎖したと報道した。

同日、中国人民銀行は都市銀行と「約談」を持ち、都市銀行に仮想通貨の取締りをさらに徹底するよう指示したという。約談は中国政府機関が監督対象の機関関係者を呼んで公開的に叱責して要求事項を伝達する席だ。

相次ぐ中国政府の強攻は仮想通貨市場に悪材料として作用している。特にビットコインに及ぼす中国発の衝撃は大きい。全世界のビットコインマイニングの６０～７０％を担当しているのが中国であるためだ。

ロイター通信は「ここ６日間、ビットコイン価格が２０％以上下落し、４月のピーク（６万５０００ドル水準）と比較すると半減した」とし「市場参加者は中国のマイニング取締り拡大で流動性がなくなってしまうのではないか心配している」と伝えた。

中国発「死の十字架」背負ったビットコイン「３万ドル割れなら暴落」（２）