米ニューヨーク証券取引所に上場された企業は８日現在８５１３社だ。このうち５３０社の株式取引量は３月末の底を基準として１０倍以上増えた。フィナンシャル・タイムズがブルームバーグのデータを基に算出した統計だ。上場企業の６．２％に達する企業の株式取引量が一斉に１０倍以上増えた格好だ。

フィナンシャル・タイムズは７日、「ドットコムバブル末期だった２０００年３月に取引量が６．６％以上増えたこと以外には歴史的に前例が見当たらない」と伝えた。該当記事の見出しは「いまの米国株バブル、歴史上最大かもしれない」だ。バブルは崩壊するものという意味からだ。

韓国式と解釈するなら米国株式も「花無十日紅」という話だ。花は散っても再び咲くが、それでも１０日以上赤く咲くことはできないように、３月末に底を打ってから過去最高の更新を繰り返してきた米国証券市場のラリーも永遠ではないという警告の声だ。

バブルへの懸念を重視する兆しは３日にすでに頭をもたげていた。ハイテク株中心のナスダックがこの日１日で４．９６％下落した。ナスダック代表株のアップルが８．０１％、テスラは９．０２％急落した。翌４日にはナスダックが１．２７％、ダウ平均株価が０．５６％、Ｓ＆Ｐ５００指数が０．８１％といずれも下げ幅を減らして取引を終えた。７日は米国がメーデーの休日で休場した。

風は静まったようだが、嵐の前の静けさのようだとの不安感は大きくなっている。同紙はこの日別の記事で「流動性祭りが終われば証券市場史上最悪の暴落がくるかもしれない」と警告した。米国だけでなく全世界に向けた警告だ。

新型コロナウイルス流行の渦中で景気低迷を防ぐために各国政府が財政を執行し中央銀行が資金放出に出て市場には流動性があふれた。潤沢な資金が証券市場に集まり上昇ラリーが続いたが、パーティーの終わりが近づいているということだ。

同紙は「中央銀行が金融市場に植え付けた自信は米国ビッグテック株上昇につながったが、もうその限界がみられる」と指摘した。

同紙は「ゼロ金利時代には現金を持っているより株式投資が良いという信頼から多くの投資家が証券市場に飛び込んでいる局面。 投資会社は『経済回復期に先立ち上昇がくる』という論理を展開して投資家を誘惑するが、歴史には反対の証拠が多い」と報道した。

代表的な事例は中国だ。同紙は「中国の景気回復期だった２０１５年に証券市場は急騰したがいまのＣＳＩ３００指数を見るべき。１０分の１水準に大きく落ち込んだ上に中国政府がいくら浮揚策を使っても厳しい」と説明した。ＣＳＩ３００指数は中国・上海と深セン取引所の企業のうち優良銘柄３００種を選んで算出した指数だ。

米国証券市場が日本化する懸念も出ている。投資会社ワシントンピークの創業者のアンドリュー・パーリン代表は同紙への寄稿で「２０２０年の米国は１９８０年代の日本のようだ。テスラの時価総額が昨年の４００億ドルから今年４０００億ドルに跳ね上がった非正常な状況は私が直接現場で体験した日本のバブル経済のデジャブ」と書いた。

パーリン代表は続けて、バブルがはじける時の破壊力に対しても警告した。彼は「バブル崩壊がつらいのは、滑らかにパッと弾けるのではなく、最後に消える瞬間まで拡張を継続して上がり下がりするため。米国証券市場のラリーの終わりがどうなるか断言するのは難しいが米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の嵐のような緩和策を見るとバブルがくるのは確実だ」と書いた。