日本では新型コロナウイルス感染症の余波で企業の株価が暴落したのを機に株式投資をする若い個人投資家が増えている。韓国の「東学アリ」になぞらえて「忍者アリ」という表現も出ている。

日経マネーが１８日に公開したアンケート調査の結果によると、今年初めて株式投資を始めたという人は調査対象３万４９７３人のうち３７７７人と１０．８％にのぼった。昨年の調査の倍に増えた。

今年初めて株式投資を始めた人は３０代（３５．２％）、４０代（２６．８％）、２０代（２０．１％）の順だった。２０－４０代が新規株式投資家の８０％以上を占めた。新たに株式投資を始めたきっかけは「自分で老後資金を確保したい」「コロナで株価が下がったから」「資産を築き早期退職したい」などの順だった。

証券会社の新規口座開設数でも「忍者アリ」の増加を確認できる。３月のＳＢＩ証券と楽天証券の新規口座開設数は２８万口座と、過去最多だった。

「忍者アリ」は外国人が売る自国株を買うなど、韓国の「東学アリ」と似た動きを見せている。「忍者アリ」の投資先（複数応答）は日本株（５８．４％）が最も多かった。先進国株の投資信託・ＥＴＦ（上場投資信託）、日本株の投信・ＥＴＦなども主な投資先だった。東京株式市場の取引代金の７０％を占める外国人投資家が５月第２週まで１４週連続で日本株を売り越したのとは対照的だ。日本経済新聞は「少額から投資できる仕組みの普及も、初心者の裾野拡大につながっているようだ」と分析した。

日本政府が新型コロナ緊急経済対策として全国民に１人あたり１０万円ずつ給付すると、これを株式投資に使う若者も増えている。家計簿アプリのマネーフォワードが利用者を対象に実施した調査で、政府から受けた１０万円を株式投資に使うという回答は１３％にのぼった。株式投資に使うと答えた人の６０％が３０、４０代だった。アンケート調査対象者全体の１０％は、新型コロナ以降の株価急落をきっかけに初めて株式投資を始めたと答えた。