世界トップの半導体委託生産企業（ファウンドリー）の台湾ＴＳＭＣが３ナノ半導体設備の構築に入った。ファウンドリー分野の微細工程技術競争で３ナノ工程はサムスン電子が先に開発したが、量産のための設備構築ではＴＳＭＣが先を進んでいる。

台湾メディア「デジタイムズ」は９日（現地時間）、「ＴＳＭＣが３ナノ工場の設備を設置中」とし「２０２１年に試験生産、２０２２年下半期に量産するというＴＳＭＣの計画が予定通り進行している」と報じた。

微細工程は誰がより細密な半導体を作れるかという競争だ。ナノ（ｎｍ＝１０億分の１メートル）単位の光源で微細な回路を描くということだが、細いほど半導体の性能と電力効率が優れる。３ナノは髪の毛の太さの３万分の１。

３ナノ半導体はＡＩ（人工知能）、５Ｇ、自動運転車、クラウドコンピューティングなどに適用される。アップル、ファーウェイ（華為技術）、グーグル、エヌビディア、サムスン電子などが３ナノ半導体の主な潜在顧客になると予想される。現在、世界で５ナノ以下の微細工程技術を確保しているのはサムスン電子とＴＳＭＣだけだ。今年１－３月期基準で世界ファウンドリー市場シェアはＴＳＭＣが５４．１％で１位、サムスン電子が１５．９％で２位。

半導体業界では３ナノ工程技術ではサムスンがＴＳＭＣに劣らないとみている。サムスン電子は２０１８年に世界で初めて３ナノ工程技術を開発した。しかし微細工程競争は技術よりも誰が先に量産するかが重要だ。５ナノ半導体でもＴＳＭＣはサムスンよりわずかに先を進んでいる。ＴＳＭＣは４－６月期から５ナノ工程で作られたＡＰ（アプリケーションプロセッサ）チップのＡ１４を量産し、アップルに下半期から販売されるｉＰｈｏｎｅ１２用として納品する予定だ。サムスン電子は２月、極端紫外線（ＥＵＶ）専用ファウンドリーラインの華城（ファソン）Ｖ１で５ナノ半導体の試験生産に入り、下半期から量産を始める。

心配はほかにもある。２０２４年には中国のスマートフォン用ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）生産能力が韓国を上回るという予想が出ている。ＬＣＤ（液晶表示装置）市場を中国に明け渡したのに続き、ＯＬＥＤ市場でも中国に主導権を奪われる可能性があるということだ。

市場調査会社ディスプレイ・サプライチェーン・コンサルタンツ（ＤＳＣＣ）によると、昨年の国別モバイルＯＬＥＤ市場シェアは韓国が７６％で、中国（２２％）とは大きな差が開いた。しかし２０２４年には中国が５０％、韓国が４９％と逆転される見通しだ。