冬の間、木の枝にしがみついていた枯れ葉が春風に吹かれて飛んでいき、その後から新しい芽が出てきた。「ウイルス台風」が通過した苦痛の痕にも、人類の命を継続する新芽が育つだろう。苦痛は教訓が従ってこそ肥料になる。全地球的な衛生システムはもちろん、政治・安保・経済などあらゆる分野に教訓を残してほしいと思う。

中国当局が今年１月９日、新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）を公開すると、各国で出入国統制が始まった。中国に続き韓国・日本でも感染者が相次いだ。感染病震源地を中心に、まず地域統制体制を樹立することが必須条件だ。それでも３カ国の間では情報交流とコミュニケーション障害で神経戦にまで広がった。危機に必要な援助をやりとりするのはしばらく後のことだった。

感染病が世界的な大流行に広まる状態で、韓日中だけの地域統制で拡大自体を防ぐことは難しい。しかし、地域統制が適時に作動していれば、疫病の初期拡大を遅らせ、世界の他地域の対応モデルにもなっていたかもしれない。３カ国間の人の移動は年間３０００万人に達する。３国協力体系が適時に作動できなかったことは反省すべきことだ。

◆「城郭都市」指向するトランプ政府

パンデミック（大流行病）の発生周期はますます短くなっている。全地球的体系と併行して地域協力体系も整備しなければならない。北東アジアには疫病の他にも人間による災難から自然災害など、多くの災難が潜んでいる。粒子状物質と黄砂、放射能汚染水と海洋プラスチックなどの環境問題、海難事故など共同行動が求められている事柄が列をなしている。

韓日中はこのような問題に対する疎通と協力増進のために２０１１年ソウルに３国協力事務局（Ｔｒｉｌａｔｅｒａｌ　Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｏｎ　Ｓｅｃｒｅｔａｒｉａｔ、ＴＣＳ）を設置した。新型コロナが発生してすぐに３国がＴＣＳの機能を直ちに活用して共同で対応したとしたら、事態はどのように展開していただろうか。情報と物資を適時に共有して出入国統制方式も建設的に合意できたはずだ。

ところが中国が新型コロナ発生を発表した日から２カ月が過ぎた３月１９日に３国の外交トップがテレビ会議を開いた。「ウイルス退治と伝播を遮断するためにさまざまなチャネルを活用する」という原則的議論をした。ＴＣＳは３国の政府関係者が合同で勤務する場所だ。事態が発生すると同時に３国の政府が事務局に指針を送って共同行動計画を作成していればよかったのにと思う。今からでも韓日中協力を拡大して事務局の機能も強化するべきだ。

韓日中協力は韓日米協力と調和を図らなくてはならない。コロナ以降の世界ではより一層そうなるだろう。今後の世界秩序は政治・軍事・経済とともに社会・保健・環境を重視する包括的安保に土台を置いて発展しなければならない。ところで東アジアの包括的安保は米中が共存できる時に可能だ。

コロナ以前から米中は協力ではなく対立の道に入った。２００２年重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）、２００８年世界金融危機、２０１４年エボラ事態が発生した時は米中は手を携えた。しかし、今回の事態をめぐっては相手を非難することで忙しい。米中が対決ではなく協力の道に進むように韓国と日本が促進役を果たさなくてはならない。そうしてこそ東アジア諸国がアジア太平洋とインド太平洋という国際政治地形のズレを調整することができる。韓日は米中に対してそのような位置にあり、潜在力も持ち合わせている。

米国トランプ政権は世界とのつながりを縮小しながら「城郭都市」を指向している。そうした中で中国が国力の差を急速に狭めてきている。コロナの中国責任論が議論されている渦中で自国の体制優越性まで前面に出している。米国としてはアジアで中国とバランスを取っていくことは急務であり、それだけ韓日の役割がより一層必要になっている。今年１１月に誰が米国大統領に選出されても特別な違いはないだろう。

中国からすると、韓日は隣接国のうち中国的価値体系に対抗する代表的勢力だ。中国の太平洋進出経路に位置したこれら国々との妥協なくして「中国夢」に近づくのは容易ではない。周辺の安定を取り戻し、米国との葛藤を安定的に管理するためには韓日との３国協力がより一層重要になっている。

【コラム】北東アジアの安定のために韓国が米中・日中の継ぎ目役果たしてこそ（２）