世界保健機関（ＷＨＯ）が新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的大流行）を宣言した後、世界金融市場で理解しがたいことが生じた。「絶対安全資産」に挙げられる米国債の利回りが上がり始めた。景気沈滞に対する不安感が強まるほど値上がりする金の価格は連日急落した。各国政府が金利を引き下げて市場に資金を供給することにしたが、こうした現象は止まらなかった。経済の常識、あるいは経験から蓄積された通念とは距離がある現象に投資家の「恐怖」はピークに達した。

一般的に景気が不安定になれば安全性が高い米国債や金に資金が集まる。特に金は少なくとも今までは災難の避難場所の役割をしてきた。しかし新型コロナが世界に急速に広がると、金の価格は予想を覆して下落した。年初に１オンス＝１７００ドル程度だった国際金価格は３月に入って急落を繰り返し、１６日（以下、現地時間）には１５００ドルを割った。１８日には１４７７ドルまで落ちた。米国債も同じだ。１０年債の利回りは９日に年０．５４％に落ちたが、その後は急騰して１８日には１．１８％となった。利回りの上昇は国債価格の下落を意味する。ドイツ国債の利回りも急騰した。

＃ＮＨ投資証券のファン・ビョンジン研究員は「景気沈滞が可視化し、株式や原材料だけでなく債券や金など安全資産でも無差別的な売りが表れた」とし「ドルの流動性が低下する中で投資家の現金需要が安全資産の価格まで引き下げた」と分析した。米ドルは連日上昇した。複数の主要通貨に対する米ドルの価値を表すドルインデックスは９日の９４．８７から１９日には１０３．６に急騰した。米国が主要国と通貨スワップを拡大した１９日以降もドルはさらに値上がりした。新型コロナ恐怖のため誰もが現金を求めたからだ。

恐怖心は数値でも確認できる。米株式市場で恐怖指数と呼ばれるシカゴオプション取引所の変動性指数（ＶＩＸ）は１６日、８２．６９となった。世界金融危機だった２００８年１１月の最高値（８０．７４）を超えた。４０以上は「恐怖区間」と呼ばれる。こうした状況は各国政府を歩んだことのない道に導いている。米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は２３日、「無制限量的緩和」（ドル無限発行）を発表した。ＦＲＢの１０７年の歴史で一度も足を踏み入れたことがない道だ。それだけ現在の状況を重く認識しているということだ。またＦＲＢは金融危機でも使わなかった社債買い入れカードも出した。英中央銀行のイングランド銀行も１９日、政策金利を０．１％に引き下げ、大規模な量的緩和を決めた。０．１％の政策金利は英国史上最も低い水準。韓国も同じだ。韓国銀行（韓銀）は２６日、買い戻し条件付き債券（ＲＰ）を無制限に買い入れる方式で金融機関に資金を供給することにした。必要なら中央銀行がいくらでも貸すという意味であり、市場に無制限に資金を供給する効果がある。「韓国型量的緩和」に入ったということであり、通貨危機・金融危機でも使わなかった破格的なカードだ。

各国の無制限金融緩和で新型コロナのパンデミック初期に表れた現象は落ちついている。ドルインデックスは１９日の１０３．６０をピークに２６日には９９．９５に下がった。国際金価格は米国の無制限量的緩和発表直後に６％近く急騰し、１オンス＝１６００ドル台を回復した。市場が良くなったわけではないが、通念に基づいて市場が動き始めたのだ。延世大経済学部の成太胤（ソン・テユン）教授は「各国の無制限量的緩和が金融市場の崩壊を防いだ」と説明した。少なくとも市場を予測して対応できるようになったのだ。

問題は残りのカードが事実上なくなったという点だ。景気沈滞は既成事実だが、すでに各国政府は使えるカードをほとんど出した。英日刊紙ガーディアンはＦＲＢとイングランド銀行の浮揚策について「すべてを出し尽くした。事実上、武器庫の通常兵器を全部取り出して発射したのと変わらない」と表現した。このため１９３０年代の大恐慌級の衝撃が再現するという極度の悲観論も出ている。悲観論で有名なヌリエル・ルービニ米ニューヨーク大教授は２４日、ヤフーファイナンスのインタビューで「景気沈滞が深刻な状況になり、大恐慌（Ｇｒｅａｔ　Ｄｅｐｒｅｓｓｉｏｎ）よりも深刻な大恐慌（Ｇｒｅａｔｅｒ　Ｄｅｐｒｅｓｓｉｏｎ）に悪化する可能性がある」とし「Ｖ字やＵ字でもＬ字でもないＩ字型に垂直落下するようだ」と主張した。

＃投資専門家であり米国経済放送ＣＮＢＣのアンカー、ジム・クレイマー氏も番組で「市場は今年下半期に景気が好転すると仮定して動いているが、下半期の景気が良くなるという根拠は見えない」と述べた。

大恐慌とは本質的に違うという慎重な楽観論も出ている。ＦＲＢ元議長のベン・バーナンキ氏は現在の状況を「大恐慌ではなく自然災害」とし、早期の景気反騰を予想した。バーナンキ氏は２５日、米ＣＮＮのインタビューで「次の四半期には非常に急激な景気沈滞があるかもしれない」とし「しかしシャットダウン（閉鎖）期間に雇用・ビジネス部門に大きな打撃がなければ非常に速い反騰があるだろう」という見方を示した。米セントルイス連銀のブラード総裁も「短期的には経済に非常に大きな衝撃が加えられるだろうが、新型コロナ感染拡大のピークが過ぎれば強い反騰があるはず」と述べた。